KKday Japanとアクティビティジャパン、「OTAへの商品掲載を」 ネット予約セミナー開く
2022年2月14日（月） 配信
オプショナルツアー予約サイトを運営するKKday Japan（陳明明CEO、東京都新宿区）と、アクティビティジャパン（同）は1月25日（火）から、4回にわけて「旅ナカ事業のノウハウ紹介ウェビナー」を開いている。2月10日（木）（3回目）には、「今さら聞けない、オンライン予約のイロハ」を開催。アクティビティ事業者がOTA（オンライン旅行会社）に商品を掲載する意義を説いた。
講師にはアクティビティジャパン地域振興推進部シニアマネージャーの三上宣子氏が登壇。冒頭には、日本におけるスマートフォンの普及率が約8割となったことや、同社に載せる商品のうち、約9割がスマホから申し込まれたことに触れ、「スマホで商品を検索される環境を整えるべきだ」と強調した。
一方、アクティビティ事業者が通常の仕事の合間に、ウェブサイトを開設することや、検索サイトで上位に表示されるために行う対策は「膨大な業務量」と述べ、「アクティビティジャパンとKKdayが代行できる」とアピールした。
コロナ禍における商品の掲載については、21年におけるアクティビティジャパンの取扱人数がコロナ前の19年から増えたことを説明。「支持される商品を掲載すれば、売れる」と自信をのぞかせた。具体例としては、屋外でほかの利用者との距離を保つ釣りや、カヌーなどを挙げた。マイクロツーリズムの需要が伸びるなか、日帰りで楽しむ和菓子作りなどの「文化体験」の人気も上昇しているという。
また、商品の検索結果で唯一表示されるタイトルと画像は、「魅力的に感じてもらうことが、詳細を記したページの閲覧数につながる」（三上氏）ことも紹介した。
見出しについては、場所とターゲットとする客層のほか、貸し切りなどの感染対策の掲載が予約率を向上させるとした。写真は利用者に参加時のイメージを膨らませてもらうため、「笑顔などの表情を豊かにする」ことを勧めた。
