“サステナビリティ”、観光の恩恵を皆で共有

　9月22日、東京・日本橋行われたツーリズムEXPOジャパン2016グローバル観光フォーラムで、国連世界観光機関（UNWTO）のタレブ・リファイ事務局長をはじめ各リーダーらは、“サステナビリティ”すなわち、持続可能なツーリズムを全事業者が一丸となって推進する必要があるとの見解を示した。日本は今後、旅を安全安心なものとしつつ、観光がもたらす恩恵を、全事業者間で共有していくことが求められそうだ。

　リファイ事務局長は、“サステナビリティ”を実現するためには、旅行者のあらゆる需要に応えなくてはならないとしてうえで、(1)誰もが観光にアクセスできる環境づくり(2)すべての障がいに対する理解(3)最新技術の活用(4)全行程にアクセシビリティを導入すること――の4つのテーマを掲げた。

　同フォーラムでモデレーターを務めた本保芳明東京工業大学特任教授は、「双方向での交流と、世界に対して必要な貢献をして初めて観光大国の地位に立つことができる。世界の観光の現実を知って、その潮流に乗る必要がある。現在の潮流は間違いなく“持続可能性”であり、デスティネーションが果たす役割は大きい」と述べ、“サステナビリティ”が、目指す観光大国に至る標語だと強調した。

　旅行会社からデスティネーションまで、旅行者にサービスを提供する、観光事業者は多岐にわたる。余暇の充実だけでなく、安全面への配慮も担うため、各事業者は飽くなき努力を続けなくてはならない。そのためには、各事業者の利益を確保できる体制づくりが求められる。継続的な発展を目指す標語、“サステナビリティ”は、旅行者に安心と安全を提供するとともに、旅行業界に携わる全事業者の繁栄を目指すために実現しなくてはならない。

　田川博己日本旅行業協会（JATA）会長は、「観光が国家戦略になったことは喜ばしい。一方、民間が活力をもって政府の掲げた目標をサポートしていかなくてはならない」とし、「今後は、地域の人々をどのようにして巻き込んでいけるのか。地域と国が同じレベルで話ができるようにすることで、今ある問題も解決できるはずだ」と語り、DMOの可能性をはじめとしたデスティネーションの力に、期待を寄せた。

　なお、同フォーラム参加者はリファイ事務局長と本保教授、田川会長のほか、ディビッド・スコースィル世界ツーリズム協議会（WTTC）理事長、ヴィジャイ・プーヌーサミーエティハド航空副社長、クリスティアン・マンティフランス観光開発機構ジェネラル・マネージャーの6人が参加した。うち、リファイ事務局長とスコースィル理事長は、基調講演でも登壇した。

【謝　谷楓】