訪日米国人旅行者は前同期比50％増、エクスペディアが調査

2018年8月7日（火） 配信　

エクスペディアグループはこのほど、同グループのビックデータで、増加傾向にある訪日米国人旅行者の最新動向分析を発表した。調査期間は2017年7月～ 18年6月の1年間。

　これによると、訪日米国人旅行者の需要は前年同期比50％増だった。パッケージ予約率は同90％増と大きく伸びた。パッケージ予約者を詳しくみると、宿泊施設のみと比べてキャンセル率は30％減少。10日間早く予約し、滞在時間が1日長いこともわかった。宿泊施設にとっては質の高い顧客となる。

　地域でみると、東京や京都、大阪は依然好調で需要全体の7割を占めた。東京、京都の平均増加率は同40％だったが、大阪は2倍となる同80％を超える伸びを示した。一方、他地域でも需要が増えた。名古屋は同85％増、長野は同80％増、福岡は同70％、兵庫は同70％増、神奈川は同70％増となった。

　エクスペディアホールディングス代表で、ロッジングパートナー サービス日本・ミクロネシア地区統括本部長を務めるマイケル・ダイクス氏は、「訪日外国人旅行者の半数がエクスペディアのようなOTA（オンライン旅行会社）のサイトなどを利用する※。インバウンド市場では、米国人旅行者が占める割合は拡大しているため、データを活用し、米国人旅行者の利点を理解することが重要」（同社）とコメントしている。

※日本交通公社および日本政策投資銀行のデータ