2023年5月11日（木） 配信
フジドリームエアラインズ（FDA、楠瀬俊一社長）は、北海道の札幌（丘珠）空港から札幌市街地へ向かう空港連絡バスを片道無料で利用できるキャンペーンを実施する。対象は名古屋（小牧）発―札幌（丘珠）着便に搭乗したFDAメンバーズ会員とその同行者。実施期間は5月12日（金）～7月20日（木）まで。
CPを利用するには、小牧空港FDAカウンターで対象便チェックイン時、FDAメンバーズのマイページ画面を提示することでバスチケットを希望人数分受け取れる。そして搭乗後、丘珠空港から対象バスに乗車し、降車時にバスチケットを運賃箱へ投入するのみ。
なお、旅行代理店などを通じて購入した募集型旅行での搭乗は対象外とする。
2023年5月11日（木） 配信
日本ホテル（里見雅行社長、東京都豊島区）は7月7日（金）、東京都北区の東日本旅客鉄道（JR）赤羽駅に隣接する立地に「ホテルB4T赤羽」を開業する。開業に伴い、5月11日（木）から予約を開始した。
同ホテルは、交通系ICのSuicaがチェックイン、チェックアウトに使えるとともに客室キーにもなる「Suica スマートロック」を採用。キャッシュレス決済限定で、現金での支払いは対応していないなど、利便性を追求した。
客室数は46室（シングル32室、ダブル14室）で、付帯施設は24時間営業のコンビニエンスストア・NewDays、カーシェアのタイムズカー。
開業特別プランとして、「開業応援」を用意する。ハッシュタグ「＃B4Tに泊まってみた」を付けてInstagramに投稿すると、シングル7900円～ （1人1室・税込）宿泊できるという。※価格は空室状況などにより変動。宿泊対象期間は2023年7月7日（金）～2023年9月30日（土）。
2023年5月11日（木） 配信
旅館・古窯（佐藤太一社長、山形県上山市）が運営する山形市・黒沢温泉の「おふろcafé yusa」は、5月14日（日）の母の日にちなみ、5月12日（金）から5月21日（日）までの期間限定で、女性大浴場にお母さんへの感謝のメッセージが記されたヒノキの入浴木を浮かべる「母の日100のありがとう風呂」イベントを行う。
メッセージは、山形市立みはらしの丘小学校や山形市立蔵王第一小学校をはじめとする地域の子供たちや利用者が描いた。浮かべる入浴木は99枚で、100にするための残りの1枚は、入浴者が大切な誰かに「ありがとう」を伝え届けることで完成するという企画だ。
リラックス効果が高いといわれるヒノキ風呂。今回、湯船に浮かべるヒノキの入浴木は、SDGsの観点から間伐材を使用し、サステナブルな入浴体験を提供する。間伐材の使用は、自然災害や病虫害に強い健全な森林育成や下層植生繁茂による表土浸食や流出の抑制・豊かな森林土壌の形成、多様な動植物の生息・生育が可能となり、生物多様性の保全に寄与するという。
2023年5月10日（水） 配信
中部国際空港セントレア（愛知県常滑市）は5月27日（土）、空港内で大型化学消防車両を間近で見学できる「セントレア大型化学消防車見学会」を開く。普段はなかなか見ることができない車両見学をはじめ、今年にセントレアへ新たに導入されたドイツ製の新しい大型化学消防車も見学できる。参加人数は計80人、参加費無料。5月14日（日）まで参加者を募っている。
セントレアには、8種類10両の消防車が配備されている。空港の消防車は事故や火災時の消火救難活動はもちろん、新規就航便やVIP機を歓迎して行われるウォーターサルートを行うこともある。開港から18年が経過した現在、新たにドイツ製の新型車両も導入されるなど車両の更新も進められている。
見学会当日には、新型車両を含む大型化学消防車両の見学のほか、車内見学、放水デモンストレーションも行われる。なお、当日の天候や事情などによりツアーの行程やスケジュールを変更、中止する場合あり。
参加対象は、小学生を対象にしたキッズクラブ枠（要事前入会）が計40人（親子2人1組×20組）、一般枠が40人。応募者多数の場合は抽選とする。キッズクラブ枠は集合10：30～解散12：30、一般枠は集合12：30～解散14：30を予定している。
応募方法は、公式サイトの同イベントWebページ内にある申し込み用フォームから。当選者には5月16日（火）までに入力したメールアドレス宛に連絡が届く。
2023年5月10日（火） 配信
バス・ホテル事業などを展開する国際興業（南正人社長、東京都中央区 ）は5月8日（月）から、同社のダイナミックパッケージ予約サイト「The Waikiki Collection」でスイートルームへ5連泊した際、1泊分の料金を無料するキャンペーンを行う。新型コロナウイルス感染症が5類に移行し、水際措置も大幅に緩和されることから、ハワイ旅行を待ち望んでいる消費者に需要を喚起する。
対象のホテルはシェラトン・ワイキキとロイヤル・ハワイアン、モアナサーフライダー・ウェスティンリゾート。受付期間は8月31日（木）まで。6月1日（木）～12月27日（水）までの宿泊が対象となる。シェラトン・ワイキキでは、10月31日（火）まで実施している客室のグレードをワンランク無料でアップグレードするキャンペーンを併用することができる。
同ホテルのオハナ・オーシャン・スイートは、ホテル各階の端に位置する客室。ベッドルームからはダイヤモンド・ヘッドとワイキキビーチを眺めることができる。最大収容可能人数は6人。2つの寝室を備えていることから、同社は「ご家族やグループでの滞在に最適な部屋」という。
2023年5月10日（水） 配信
ビッグホリデー（岩崎安利社長、東京都文京区）は、5月1日（月）から同社公式サイトで、AI社員「本郷一花」さんの記事ページを公開した。同社調べでは旅行業界で初という、ジェネレーティブAI（生成型AI）を使った旅行ブログで、訪れた場所の情報や写真、体験談をAIが解析し、魅力的な旅行記事を自動生成する。
AI社員の「本郷一花」さんが書く記事は、その土地の風景や食べ物、文化など、幅広い情報を網羅。旅行計画を立てる際に役立つ情報や、旅行中の楽しみを増す情報など、さまざまなニーズに対応していきたい考え。
現在公開している記事は、カップルで楽しむ沖縄県・座間味島の旅と夏の北海道・富良野でフォトスポットを巡る旅、女子旅に最適な長野県・軽井沢への旅。それぞれ画像生成AIが作った本郷さんの画像と共に観光地を紹介している。
同社は今後もAIを活用した新たな取り組みを行い、旅行会社として新しい価値の提供を目指していく。
2023年5月9日（火） 配信
宿泊施設向けレベニューマネジメントツールを提供するメトロエンジン（田中良介CEO、東京都品川区）はこのほど、宿泊事業者を対象に、ウィズコロナのホテル運営とDX活用についてのアンケートを行った。この結果、7割のホテル事業者がインバウンド需要の回復を実感しており、この半数の施設で外国人客が全体の3割だと回答した。
調査は3月1（水）～28日（火）、20～60代の宿泊事業従事者55人に対して行われた。
ホテル事業者の70・9％が「外国人観光客が増えた」と回答した。「今は感じていないが、今後は増えると思う」と回答した人も12・7％となった。同社は、「8割以上の事業者がインバウンドの増加を見込んでいる。水際対策の緩和や、円安が後押しになったのでは」と分析した。
また、インバウンド増加を実感する事業者のうち、41・2％は訪日客が全体の3割を超えたと回答。
約半数の事業者が、インバウンド獲得のために具体的な取り組みを実施していると答えた。主な取り組みは、「外国人の呼び込み強化」と「翻訳機の活用」で、3割以上が取り入れていた。
一方で、提供するプランやサービス自体をインバウンド仕様にする事業者もいたことから、「より本質的な方法でインバウンド集客の強化に努める動きも見られた」（同社）と分析している。
2023年5月9日（火） 配信
カンデオホテルズ大宮（埼玉県さいたま市）はこのほど、朝食メニューを一部リニューアルした。
新たに、「お醤油を愉しむ卵かけご飯」と「トリュフ香るチーズクリームペンネ」、同ホテル限定の「湯種食パン」の3種類の新メニューを用意。「お醤油を愉しむ卵かけご飯」は県産卵「彩たまご」と各地から厳選して集めた醤油を楽しむメニューで、醬油は定番から変わり種まで常時10種類を取り揃えている。また「トリュフ香るチーズクリームペンネ」は、イタリアではどこの家庭にもあるチーズ「グラナ・パダーノ」を器につくるペンネで、仕上げに白トリフオイルを絡ませることでトリフと芳醇なチーズの香りを楽しめるようにした一品。
カンデオ･ホスピタリティ･マネジメントの運営するカンデオンホテルズ25施設の朝食は、毎朝届く採れ立ての厳選食材を各施設で調理する「手作り」「出来立て」にこだわってっているのが特徴。色々なトッピングを楽しめる「出汁カレー」や、「手作り豆腐」など60種以上のメニューをビュッフェスタイルで提供しており、宿泊客以外も利用できる。
2023年5月9日（火）配信
近畿日本ツーリスト（髙浦雅彦社長）は5月2日（火）、自治体から委託を受けている新型コロナウイルスのワクチン接種関連の業務費を過大請求していた問題で、最大で約16億円に上る不正の疑いがあると明らかにした。同日に開いた会見には髙浦社長と担当部長らが出席。髙浦社長は一連の問題について謝罪し、「二度とこのような事態を発生させることがないよう再発防止策を構築し、信頼回復に努めていく」と話し、自治体などへの謝罪と説明を行ったうえで、過大請求額を速やかに返納すると説明した。
同社は、4月12日（水）に公表した西日本支社関西法人MICE支店による大阪府東大阪市への過大請求事案の判明を受け、過去3年間の同社取り扱い受託事業全件に緊急社内点検を実施している。点検対象は、2020年4月1日（水）～23年3月31日（金）の期間に取り扱った762自治体などの受託事業2924件。
社内点検により、担当者が受託数と差異があることを認識していたものは、東大阪市や静岡県焼津市など全国16自治体で、過大請求額は計約5億8000万円とわかった。このうち、関西法人MICE支店が計約4億円、静岡支店が計約6900万円、その他9自治体が計1億1000万円。金額は現時点での同社算出のものであり、今後、自治体などに確認したうえで確定させるとした。
加えて、事務処理における誤謬、証憑などの不備により、同社が一旦過大請求と分類したものが約70自治体に、最大で計約10億円との見積もりを算出した。このうち7割が、手配したスタッフの濃厚接触者認定やコロナ罹患などで再委託先の要員不足が生じた際、同社社員が代わりに従事したもの。これを合理的に証明する証憑が不足しているため、過大請求と分類するに至った。
原因としては、新型コロナ対策の受託事業契約に対する法律的知識の欠如や、コロナ禍により旅行事業が厳しいなかで営業目標を達成したいとの思いが強く働いていたことを挙げた。原因の調査を通じて、髙浦社長は「通常の受注型の旅行と同じような感覚でBPO事業、受託事業を考えていたところに一番の原因がある」と説明した。
今後の対応について、親会社のKNT-CTホールディングスは4月17日（月）付けで、同社の独立社外取締役および外部の専門家による「調査委員会」を設置。受託事業などにおける過大請求の事実認定や点検プロセスの妥当性の評価、発生原因の分析と再発防止策の提言準備を進めるとした。
この調査に、近畿日本ツーリストは全面的に協力するとともに、明らかになった事実は判明次第速やかに公表し、再発防止策および管理体制の改善策に反映。関係者の処分についても、同調査を踏まえ、社内規定に則り厳正に行うと答えた。
2023年5月9日（火） 配信
マーケティングリサーチを行っているアスマーク（町田正一代表、東京都渋谷区）はこのほど、「訪日（旅行）外国人に関する調査」の結果を公開した。米国・中国・韓国・ベトナムの20～40代の男女を対象にアンケートを実施したところ、「円安が訪日のきっかけ」と答えた人は、米国とベトナムが4割半ばなのに対し、中国・韓国が7割強だった。
調査は2022年12月26（月）～28日（水）、各国の20～40代の男女（有効回答数各国300サンプル）にアンケートを行った。
直近半年以内の訪日経験については、訪日回数は「6回以下」が大半を占め、とくに「3～4回」が4割強で最も高い結果となった。国別で比較すると、中国と韓国はほかの国よりも「5回以上」が高く、リピーターが多い傾向にある。
訪日旅行の同行者を聞くと、全体では「配偶者」が最も高く、次いで「子供」「友人・知人」となった。国別でみたとき、ベトナムは「配偶者」と「子ども」が高く、家族旅行で訪れていることが窺える。
一方で、米国は「自分ひとりで」で最も高く、一人旅の旅行先として日本が選ばれていると推測できる。
訪日未経験者に対して、日本を訪問する時期について問うと、5割弱が1年以内の訪日を予定していることが分かった。国別でみたとき、中国・韓国・ベトナムは「1年以内」が5割を超え、米国を大きく上回った。
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