〈観光最前線〉ひと月限定、春の絶景

2022年4月1日(金) 配信

白川湖の水没林

 白川湖の水没林(山形県・飯豊町)は、4月中旬―5月中旬に見られる春ならではの絶景だ。

 飯豊連峰から雪解け水がダム湖に流れ込むと、満水の湖面から木々が生えているかのような光景が広がる。観光説明会でそう伺ったのはコロナ禍前だ。「いつかは」との思いが叶い、昨春訪ねることができた。

 湖岸には公園や宿泊施設もあり、間近に景色を望めるが、おすすめは道路途中にある高台。凪の時は、鏡のような湖面に空や山並みも映し出される。

 さらに早朝、木々に朝霧がかかると、一幅の絵画のような幻想的な風景が見られるとか。1カ月限定の絶景には、さらに早朝だけの特別な時間があった。春の訪れとともに、今年はそんなことを思い出している。

【鈴木 克範】

京急と横浜銀行「三浦半島でのエリアマネジメントに関するパートナーシップ」締結

2022年3月31日(木)配信

エリアマネジメント活動のイメージ

 京浜急行電鉄(原田一之社長)とコンコルディア・フィナンシャルグループ子会社の横浜銀行(大矢恭好頭取)は3月23日(水)、「三浦半島でのエリアマネジメントに関するパートナーシップ」を締結した。

 共同で、エリアマネジメント組織「COCOONファミリー」と観光MaaS「三浦COCOON」を基盤に、三浦半島での地域事業創出に取り組むのが狙い。

 三浦半島での事業を検討する事業者同士や、三浦半島の遊休不動産とのビジネスマッチングや事業化サポートなど、両社リソースを活用し「ヒト・モノ・カネ・情報」を通じた地域事業創出を行う。

 連携項目と今後実施を検討する取り組みは①「三浦COCOON」基盤を活用した観光活性化の推進②宿泊施設、ワーケーション、2拠点居住など多様な滞在環境の整備③スタートアップ企業などの誘致、YRP(横須賀リサーチパーク)との連携④地産品販路拡大など6次産業への取り組み⑤三浦半島版スマートシティの実現⑥地域のカーボンニュートラルの実現――の6点。

 三浦半島版スマートシティの実現では、観光活性化と同時に、地域内の観光客の回遊性向上により三浦半島全体の人流の最適化を実現する。

温浴入場施設から複合体験リゾート施設へ 箱根小涌園ユネッサン機能強化

2022年3月31日(木) 配信

足湯も楽しめる憩いの芝生広場(イメージ)

 温浴入場施設から複合体験リゾート施設へ――。藤田観光(東京都文京区)はこのほど、「箱根小涌園ユネッサン」(神奈川県・箱根町)の機能強化をについて発表した。

 新たに「アクティブ」、「賑わい」、「アウトドア」、「森の湯」の4つにゾーニング。今夏前には、ユネッサンの顔となる正面玄関に足湯が楽しめる芝生広場や、箱根初の手ぶらで楽しむキャンプ場を新設する。

 同機能強化は、2014年から進めている箱根小涌園再開発の一環。「食」、「買い物」、「イベント・祭り」「アクティビティ」、「自然体験」を通じ、23年7月に開業予定の「箱根ホテル小涌園」とあわせ、箱根に来たら必ず立ち寄りたくなるスポットへ深化させることが狙い。

 「アウトドアゾーン」には、キャンプを手軽に体験できるサービスの提供や、自然を生かしたアスレチックなどの遊具を設置。「賑わいゾーン」には、箱根全体の情報発信基地として、箱根DMOのインフォメーションセンターを開設することで立ち寄り需要を増やすとともに、フードコート、レストラン、土産コーナーを整備する。

 「アクティブゾーン」には、14年に閉鎖した屋外施設「湯~とぴあ」を彷彿させる自然との一体感を演出し、流れる温水プールの新設や、イベント開催エリア、リラクゼーションスペースを拡充する。また、「森の湯ゾーン」には、貸切風呂を増設するなど、従来の温浴施設としての魅力も向上させる。

埼玉県旅行業協会、福島で懇談会開く 3年ぶり約100人が参加

2022年3月31日(木) 配信

浅子和世会長。「企画旅行を販売しないと、生き残れない」と危機感を示した

 埼玉県旅行業協会(浅子和世会長、244会員)は3月29日(火)、福島県・穴原温泉の「匠のこころ吉川屋」で業務懇談会を開いた。新型コロナウイルス感染防止のため3年ぶりの開催となった。埼旅協協定会員連盟や特別協定会員連盟の会員ら参加者は100人を超えた。

 浅子会長はコロナ禍で団体旅行の需要が激減していることに触れ、「(利益率の高い)企画旅行を販売しないと、企業として生き残れない」と危機感を示した。

 一方で、契約形態について、企画旅行と手配旅行を混同する会社が多いとして、「(企画旅行は)リスクもあるので、改めて業務懇談会の講演会で勉強してほしい」と呼び掛けた。

 来賓の全国旅行業協会(ANTA)の駒井輝男副会長は、観光庁などに行ってきた要望活動の成果として、Go Toトラベルに参画する「受入施設における感染対策の実施状況を確認する」国の事業を請け負ったことに触れた。

駒井輝男副会長。観光庁などへの要望活動の成果を振り、ANTA加入の意義を説いた

 「ANTA会員を派遣することができた。雇用調整助成金も6月末まで延長してもらった」とANTAに加入する意義を強調した。

 ㈱全旅の中間幹夫社長は、クレジットカードなどを使用できる決済プラットフォーム「全旅ペイメント」における21年の取扱額が19年比で65%増加したことを報告。「利用客がデジタル化を望んだことが一因だ。今後、大きなマーケットになるだろう」と話し、導入を勧めた。

中間幹夫社長。2021年の全旅ペイメントの取扱額が19年を超えたことを報告した

 「正しく知ろう 旅行取引」と題した講演会は、ANTAの足立和徳氏と埼旅協の有志が寸劇を交えて、実施した。

 足立氏は「デジタル化で大手は店舗を削減するなか、多くの会員は長年築き上げた対面での営業スタイルを簡単に変更できない。今後も事業を続けるには、収益性の高い企画旅行に特化するべきだ」と開催の趣旨を説明した。

足立和徳氏。企画旅行のメリットについて「自社で値付けでき、利益率が高い」と話した

 企画旅行のメリットについては「自社で自由に値付けでき、利益を増やせる」と主張した。

 一方で、旅行会社は利用客がケガや死亡した際、特別補償として1人当たり最大1500万円を支払う義務を負うとして、「補償金をカバーする『全旅協旅行災害補償制度』へ加入して、負担を軽減してほしい」と語った。

 これを踏まえ、埼旅協の有志は、旅館のみを予約し、チェックイン前の道中で死亡した利用客の遺族が、無料でルートを提案した旅行会社に特別補償を請求するようすを演じた。

寸劇では遺族が特別補償を請求するようすを演じた

 足立氏は「営業の際に、補償の範囲を明確にする必要がある」と訴えた。

 最後に、「さまざまな商品の物価が上昇するなか、仕入価格も高くなっている。プランニングによるパッケージ化で企画料もいただけるチャンスとして捉えてほしい」とまとめた。

 夜には懇親会も行われ、盛会裡に終了した。

「川崎水族館(カワスイ)」運営会社、民事再生(帝国データバンク)

2022年3月31日(木) 配信

 「川崎水族館(カワスイ)」を運営するアクア・ライブ・インベストメント(坂野新也代表、東京都千代田区)と、関係会社のアクア・ライブ・ネイチャー(同代表、同所)、アクア・ライブ・ギフト(同代表、同所)の3社は3月28日(月)、東京地裁へ民事再生法の適用を申請し、同日保全・監督命令を受けた。

 帝国データバンクによると、「負債は現在調査中」という。

 アクア・ライブ・インベストメントは2019年3月に設立。「水族館の神」と呼ばれる、代表の坂野氏が設立したベンチャー企業。グループ会社に施設運営を委託するかたちで「川崎水族館(カワスイ)」(神奈川県川崎市)を運営していた。

同氏は1970年代の沖縄海洋博覧会水族館(現・沖縄美ら海水族館)プロジェクトへの参画以来、葛西臨海水族館、サンシャイン国際水族館(現・サンシャイン水族館)リニューアル、足立区立生物園、東京ディズニーランドのカリブの海賊やジャングルクルーズなど、50年近くにわたり、名だたるプロジェクトを手掛けてきた。

 「川崎水族館(カワスイ)」は都市型の水族館で、「世界の美しい水辺」をテーマに、世界各地の生き物を光や音、映像など五感で感じる新感覚のエンターテインメント施設。2020年12月期には年間収入高約2億500万円を計上していた。

 しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響や、緊急事態宣言の発令などにより、20年7月の開館以降、入場者数が伸び悩んでいた。

 22年以降もオミクロン株の影響により、入場者数の減少に歯止めがかからないなか、追加の資金調達が困難となった。グループの事業運営に必要な資金確保ができず、法的手続きにより再建を目指すこととなった。

 関係会社のアクア・ライブ・ネイチャーとアクア・ライブ・ギフトはともに19年12月に設立。アクア・ライブ・インベストメントグループは「川崎水族館」運営のための資金調達を目的として設立された川崎水族館に対して、債権者として同日、民事再生法の適用を申請しており、保全・監督命令を受けている。

 なお、同日、イグニス(東京都渋谷区)がアクア・ライブ・インベストメント、アクア・ライブ・ネイチャー、アクア・ライブ・ギフト、川崎水族館との間で、事業再生を支援することを目的とする基本合意書を締結しており、営業に関しても通常通り継続している。

NAA 22年2月、旅客数は233%増に 乗継地需要などで改善

2022年3月31日(木) 配信

田村明比古社長。中国などで乗り継ぎの検疫措置が厳しくなり、増加したことを発表した

 成田国際空港(NAA、田村明比古社長)が3月24日(木)に発表した2022年2月の航空発着回数は、前年同月比36%増の1万349回、航空旅客数は同233%増の50万5310人と大幅に増えた。中国や香港、台湾などで乗り継ぎの際の検疫措置が厳しくなり、代替地として同空港が選ばれたことことが主な要因。

このうち、国際線は、旅客便発着回数が同147%増の7783回。旅客数は147%増の19万8757人。

 国内線の発着回数は同290%増の2566回。旅客数は同330%増の30万6553人だった。

 田村社長は「昨年2月は国内で緊急事態宣言が発出されており、発着と旅客数が最も少なかった。今年はまん延防止等重点措置が発令されたため、消費者の抵抗感が薄かった」と分析した。

 国際線貨物便は発着回数が同3%減の3497回。貨物量が増加するなか、大型機材で集約して、輸送する航空会社が増えたことで、減った。一方、貨物量は同4%増の19万5021㌧。半導体製造装置や医薬品などが好調だった。

「国際線の予約増」 渡航数回復に期待

 同日に発表した3月1(火)~19日(土)までの国際線発着回数は、前年同期比22%増の2848回。

 出国旅客数は同65%増の4万2800人。19年同期比では95%減と、19年2月同期比96%減から、微増した。

 田村社長は3月14日(月)から1日当たりの入国者数の上限が全国で7千人に引き上げられたことや、留学生の受入再開したことにも触れ、「多くの航空会社から留学生の予約が増加している報告を受けた。国際渡航の回復に期待を寄せている」と話した。

 また、同期における国内線発着回数は同197%増だった。

減免措置を延長 国内線は縮小に

 同社は22年10月まで、航空需要の低迷を受けて20年3月から始めた着陸料の支払猶予や、テナントに対する構内営業料における最低保証額の撤廃措置を延長する。

 なお、「国内線の便数は一定度回復した」として、これまで全額免除されていた国内線定期便の着陸料は4月から、新千歳と関西、福岡、那覇空港の4路線を3分の1に、これ以外を5分の4に、それぞれ減額料を縮小する。

 「今回の措置で難局を乗り切り、航空復活元年にしたい」(田村社長)考えだ。

〈旬刊旅行新聞4月1日号コラム〉新年度がスタート―― 春の明るい旅の話題も増えてきた

2022年3月31日(木) 配信

 4月に入った。新年度はいつも少し気が引き締まる。3月31日と4月1日は、たった1日だけど、空気がガラッと変わる。春は出会いと別れの季節とも言われるが、3月の別れの感傷的な感情も4月にはすべて洗い流され、新しい環境や出会いに心を入れ替える季節である。

 

 3月の後半は、東京でも桜の満開の時期を迎えたが、花冷え、花曇りの日が多く、この原稿を書いている今も、美しい桜をゆっくりと眺めることは、まだできていない。

 

 この数年、コロナ禍で春を迎え、すっきりとした心ではなかったため、桜も社会環境に似たように目に映った。「桜がしっかりと咲き誇った年は明るくなる」と、私は信じている。

 

 まだまだ桜は咲いている。もし、東京で間に合わなければ、東北まで満開に咲き誇る美しい桜を見に行こうと考えている。

 

 

 4月1日から、都道府県内での旅行を国と自治体が支援する「県民割」の対象が、地域ブロックまで拡大される。

 

 地域ブロックの範囲は、「北海道・東北」「関東」「北陸信越・中部」「近畿」「中国・四国」「九州」の6区分となる。利用には、ワクチン接種3回、または検査での陰性証明などの条件がある。

 

 支援の期間は、ゴールデンウイーク直前の4月28日宿泊分(4月29日チェックアウト分)まで。厳しい環境が続いた観光業界には、久しぶりに明るい話題である。

 

 

 もう一つ、朗報がある。バイクの高速道路料金が普通車の半額となるサービスが4月2日からスタートする。これまでは軽自動車と同じ料金だったため、割高感が強かった。11月27日までの土・日・祝日が対象で、平日には適応されない。

 

 「1回の走行が100㌔以上」「ETC限定」「事前の申し込みが必要」など、さまざまな条件も多いが、大きな一歩を踏み出したことは間違いない。

 

 「旅行新聞バイク部」も冬の間は自主トレ中心で本格的な活動は停止しているが、毎年春から始動する。

 

 昨年は4月、浜松市に鰻を食べに行った。帰りには三保の松原から駿河湾越しに勇壮な富士山を眺め、バイク旅の楽しさを満喫した。

 

 8月には東北を巡る「修行」の旅に出た。“ライダーの聖地”蒸ノ湯温泉ふけの湯(阿部剛右社長、秋田県鹿角市)を訪れ、3泊4日の思い出深い旅となった。高速道路の普通車半額サービスは、旅行新聞バイク部にとっても追い風となり、今期も活動の幅を広げ、質を高めていきたい。

 

 

 本紙もさまざま春のイベント情報の話題が増えてきた。今号では「2022となみチューリップフェア」や「立山黒部・雪の大谷フェスティバル」などをアピールする宣伝隊が本紙関西支社に来社され、詳しい内容は本紙で紹介している。春を感じる話題が増えてくるのは、記者としても楽しい。

 

 また、日本旅行業協会(JATA)は海外企画旅行の再開に向けた準備として、4月3―7日にハワイに視察旅行を実施する。海外旅行がストップして約2年が経つが、海旅復活への足掛かりとなる取り組みがスタートしている。

 

 コロナ禍の間はひたすら国内旅行をしたが、海外旅行も恋しくなってきた。今年中にはバンコク辺りでグルメ旅をしたいなと思う。

 

(編集長・増田 剛)

【特集No.607】リーガロイヤルホテル東京 ロケで収益確保と事業多角化へ

2022年3月31日(木) 配信

 リーガロイヤルホテル東京(中川智子社長〈取材当時〉、東京都新宿区)は1月14日(金)、旅行新聞新社が取材活動などを通じて見聞きした観光業界の取り組みの中から、創意工夫の見られるものを独自に選び、表彰する「日本ツーリズム・オブ・ザ・イヤー2021」のグランプリを受賞した。コロナ禍で営業ができなくなったバーやレストランを撮影用に積極的に貸すだけではなく、ロケ用に独自のガイドラインも作成していることが高く評価された。中川社長をはじめ、縄手典子氏と金子由夢氏にも詳しい話を聞いた。

【木下 裕斗】

新顧客開拓、本業も売上増 休業施設活用し他館とも相互送客

 ロケ誘致は、テレビドラマのほかに、映画やCM、バラエティー番組などを対象に行う。近年は、ネットフリックスなどのインターネット動画配信サービスで放送するドラマ撮影での利用も増えているという。

 リーガロイヤルホテル東京は1994年のオープン当初から、「ホテルの本業のお客に迷惑を掛けないことを前提」に、全6カ所のレストランやバーをはじめ、客室やロビー、結婚式場、車寄せ、廊下、駐車場、エレベーターなどを貸し出してきた。

 中川社長は「希望があれば、制服と名札も貸与した。従業員には急きょ、エキストラとして出演してもらったこともある」と積極的な姿勢を示す。

 同ホテルは豪華なシティホテルをイメージした内装が人気で、これまでTBSテレビ系列で放送された日曜劇場「半沢直樹」や、西武鉄道のCM「2016年秋冬『とびら』篇」などの撮影で使用されてきた。昨年は、約120件を受け入れた。

 開業当時には、多くのシティホテルが関東で営業していたため、「関西を中心に展開していたリーガロイヤルホテルグループの知名度を、テレビなどへの露出によって向上させる」狙いでロケ誘致を始めた。
コロナでも積極誘致宿泊減少分を補う

 同ホテルは新型コロナウイルスの感染が拡大した2020年以降、不要不急の外出自粛要請などを受けて、需要が激減した。

 宿泊については、19年の平均客室稼働率は約90%だったが、21年には約42%まで落ち込んだ。さらに、東京都などから、夜に酒類の提供を控えるよう求められ、レストランなどの飲食施設を休業。このうち、セラーバーは今年3月22日(火)まで、営業を停止した。

 稼働率の向上のほか、新型コロナウイルスの拡大で全国にある多くのロケ地で受け入れが停止したなかで、「制作サイドから撮影可能な現場を探すことに苦労している」ことを聞いたため、販売促進チームは制作陣へのセールスにより力を入れた。

 こうした結果、20年に約1800万円、21年に約1600万円を売り上げた。

 制作サイドが感染防止のため収録回数を減らしたことで、両年の業績はコロナ禍前の19年の2000万円から、減少したが、「ロケによる売上はホテルの業績に大きく貢献した」(中川社長)と一定の評価をしている。
 さらに、中川社長は「コロナ禍でも貸し出したことで制作サイドとの信頼関係が深まった」と話す。

 さまざまなロケ受け入れに対する配慮もテレビ関係者などに認知され、ホテル名も放送の最後に流れるスタッフロールに掲載されたことで、新しい会社からの利用も増加した。……

【全文は、本紙1866号または4月7日(木)以降日経テレコン21でお読みいただけます。】

【PR】ぐるっと松江堀川めぐり 堀川遊覧船(島根県松江市)

2022年3月31日(木)配信

船からしか見られない景色

 国宝松江城を囲む内堀・外堀を小船で約50分ゆっくりめぐる遊覧船。内堀・外堀は築城当時に造られ今も姿をそのまま残しているのは全国的にも珍しく、また堀をぐるりと一周遊覧できるのも全国でここだけ。
 船上から眺める街並みはどこか懐かしい風景が広がり、水辺の草木や水鳥が四季を演出する。コースの中には17もの橋が架かり、中には屋根を下げないと通過できない低い橋もあり、名物の「屋根下げ」が体験でき、小さなお子様からご年配の方まで楽しめる人気のスポットがある。
 また、1日乗り放題なのも人気の一つで、楽しい船旅のひと時が過ごせる。

〈関西支社を訪問〉チューリップフェアなど 富山県宣伝隊がPR

2022年3月31日(木) 配信

宣伝隊一行

 富山県の春の風物詩「となみチューリップフェア」と「立山黒部・雪の大谷フェスティバル」の宣伝隊が3月23日、本紙関西支社を訪れた。来社したのは、プリンセスチューリップの西川日葵さんと砺波市観光協会の開田健嗣観光推進係長、砺波市商工観光課の島田宗弥主任、立山黒部貫光・西日本営業所の寒河淳副所長の4人。

 砺波市の砺波チューリップ公園を主会場に4月22日から5月5日まで開かれる「2022となみチューリップフェア」は、国内最大級となる300品種、300万本のチューリップが咲き誇る花の祭典。

 場内では、13品種21万本のチューリップで描く地上絵や、「雪の大谷」をイメージした高さ4㍍、長さ30㍍のチューリップ回廊「花の大谷」など、さまざまな手法で色とりどりのチューリップを展示する。昨年誕生した新チューリップタワーからは、天気が良ければ立山連峰を望むこともできる。

 また、5月1日には、砺波市出身の動画クリエイター「はじめしゃちょー」による特別ステージ、5月5日には、大阪桐蔭高校吹奏楽部による特別演奏会も行う。

 「立山黒部・雪の大谷フェスティバル」は、世界有数の山岳観光ルート「立山黒部アルペンルート」の全線開通に合わせて開かれる、毎年人気の企画。期間は4月15日から6月25日まで。

 高さが20㍍にも迫る雪の壁「雪の大谷」の間を歩くメインイベント「雪の大谷ウォーク」をはじめ、立山連峰を一望できる期間限定の遊歩道「パノラマロード」、かまくら体験など、大自然を満喫できるさまざまなイベントを用意する。今年は積雪量が多く「雪の大谷」も昨年以上の高さになるという。

 西川さんは「『花の大谷』と『雪の大谷』の両方を楽しんで、富山の春を感じてください」とアピールした。