2022年2月21日(月) 配信
愛知県・名古屋で貸切バス事業やバスツアーを手掛ける鯱バス(宇津木滋社長)は2月22日(火)、同日の「猫の日」にちなんだ“ネコ好きのため”のバスツアーを売り出す。また、ツアーの発売を記念して、「旅×ねこ」をテーマにtwitterキャンペーンを開催する。
2022年2月21日(月) 配信
2022年2月21日(月) 配信
第12回ロケーションジャパン大賞の表彰式が2月18日(木)東京都内で行われ、映画「『花束みたいな恋をした』×東京都調布市」がグランプリに選ばれた。
実際の地名や施設名を劇中に登場させることでリアリティをだし、作品舞台の魅力を全国に発信することで一般の支持を集めた同作品。調布市民の郷土愛醸成に加え、少人数・分散型の「ロケ地を巡る謎解きイベント」を開催するなど観光誘客においても功績を残し、地域活性につなげたことが評価された。
調布市の長友貴樹市長は「ロケ地マップの作製や、ロケ地検索サイト『ロケナビ』への情報提供など地道な活動を同作品を通じ、ロケツーリズムにつなげられたのではないか」と喜びを語った。
一方、プロデューサーの有賀高俊氏は「主人公2人の日常を嘘無く描くために、調布のまちを撮ることが必要だった。制作側のこうした意図を的確にくみ取り、協力体制を敷いてくださった」と市への感謝の思いを語った。
同賞は、ロケ地情報誌「ロケーションジャパン」(地域活性プランニング)が主催するもので、①支持率②撮影サポート③行楽度④地域の変化――4つの指標と約6千人の一般投票を基に審査された。今年は、2020年11月~21年10月31日に公開、放送された33作品・67地域がノミネートされた。
同誌の山田実希編集長は、「エンタティメントと地域のタッグの底力を見せていただいた回」と12回目の同授賞式を総括した。
そのうえで「『行きたくなったロケ地』への回答が年々増えている。これは、映画やドラマをきっかけに旅を楽しんでいる人が増えているからではないかと感じている。そして、こうしたファンがロケ地巡りを楽しめるのは、地域の皆さんが自分のまちで撮られた作品をしっかりと発信し、ロケ地マップの作製やロケ地看板の設置、ツアー造成など、改めてその作品を追体験できる施策を講じられてきたから」と各地域の成果をまとめた。
同日、「ロケツーリズムアワード」の授賞式も行われた。地域大賞には、ロケツーリズム班を設置し成果を上げている長崎県島原市が受賞。企業大賞に選ばれたセルリアンタワー東急ホテルは、ロケ実績を活用した宿泊プランを売り出したことなどが評価された。
同賞は、「観光客の増加率、経済効果」や「観光誘客・集客を向上させる取り組みなどを審査し、ロケツーリズム協議会(藤崎慎一会長)の会員から選出される。
第11回ロケーションジャパン大賞準グランプリ以下の受賞は次の各作品と地域。
【準グランプリ】連続テレビ小説「おかえりモネ」×宮城県気仙沼市・登米市
【特別賞・支持率部門】アニメ「ゆるキャン△ SEASON2」×静岡県
【特別賞・撮影サポート部門】映画『るろうに剣心 最終章 The Final / The Beginning』×滋賀県
【特別賞・地域の変化部門】ドラマ「最高のオバハン 中島ハルコ」×愛知県幸田町
【審査員奨励賞】映画「いとみち」×青森県弘前市・板柳町
2022年2月21日(月)配信
群馬県・みなかみ町と新潟県・湯沢町を結ぶ国道17号新三国トンネルを、国土交通省高崎河川国道事務所は3月19日に開通すると発表した。現行の三国トンネルよりも幅員が広く、安全性の向上などが期待される。
同事務所によると、現行トンネルの供用開始は1959年。現在の三国トンネルは、群馬県と新潟県間において危険物積載車両が通行できる唯一のトンネルであり、関越自動車道の通行規制時における代替路として機能する一方、老朽化が進み、度重なる覆工の増厚による補修で大型車同士のすれ違いが困難になっていた。老朽化に伴う壁面の度重なる補修により、幅員が当初から50㌢狭まり5・5㍍となっていた。
新トンネルは長さ1・2㌔、幅員8・5㍍で、2013年9月に着工。安全性の向上に加え、引き続き物流や住民、観光客に不可欠な道路としての役割を果たす。
開通時間など詳細は後日発表するとしている。
2022年2月20日(日)配信
森アーツセンターギャラリーで開催中の、ボストン美術館所蔵「THE HEROES 刀剣×浮世絵―武者たちの物語」。武者絵の世界を「浮世絵」と「刀剣」、「鐔」で紐解く初の試みの展覧会ということで、出掛けるのを楽しみにしている。浮世絵や刀剣のなかには、鑑賞者に和歌や軍記物語などの一定の知識を持っていることを求める作品もある。
例えば、今回展示される源氏の重宝「刀 折返銘 長円(薄緑)」は、蜘蛛切、薄緑などさまざまな名前を持つ。銘・蜘蛛切は源頼光による土蜘蛛退治伝説から、銘・薄緑は源義経が名付けたと「平家物語」では語られている。
こうした知識により、銘の由来、作品の持つ背景をイメージでき、さらなる探究心が湧く。だから両者に惹かれるのだろう。
【後藤 文昭】
2022年2月19日(土) 配信
ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構が昨年10月に設立5周年を迎えた。これを記念し、今年1月20日にはオンラインフォーラムが行われた。新型コロナウイルス感染症の影響で社会や人の行動様式などが変化するなか、「機構がどのような役割を担い、ONSEN・ガストロノミーツーリズムが地域に何をもたらすのか」をテーマに涌井史郎会長にインタビューした。小川正人理事長には、機構がこれから目指す未来像を聞いた。
【後藤 文昭】
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観光経済は入込客数の問題ではなく、一言でいえば体積が大切である。縦軸に1人当たりの消費額、横軸に入込客数があり、できるかぎり縦軸が高い状態、つまり多様な人たちにバランスよく来ていただくことが非常に大切になる。とりわけ、国の経済政策に観光を位置付けるのであれば、富裕層を対象にし、より上質なインバウンドをどう獲得するか、その戦略が必要となる。
国立公園の活用は利用と保全のバランスをとるということではあるが、そもそも保全を重視してきた。そこに利用の促進をはかると言って人々が一挙になだれ込んでくるということは、基本的には歓迎するものではない。やはり、国立公園そのものを味わっていただく、あるいは自然そのものを味わっていただく、そういった奥深さのようなものが重要になる。
一方、経済という意味でいえば、やはり富裕層に対する施策をしっかりと実行する必要がある。
富裕層は、リトリートメント、すなわちマインドフルネスを求めている。自分の心の中を洗い替えして、蘇るような、人生を考えたり、来し方を考えたりするような過ごし方をしたい人が非常に増えている。
このように観光経済を分析してみると、自然公園なり自然の中に滞在をし、さまざまなところに五感を動員して自分を磨き上げるという、我われが目指してきた方向性と、富裕層が求めているニーズが合致するのではないか。やはり、国立公園そのものを味わっていただく、あるいは自然そのものを味わっていただく、奥深さのようなものが今後さらに重要になるだろう。……
【全文は、本紙1861号または2月28日(月)以降日経テレコン21でお読みいただけます。】
2022年2月19日(土) 配信
2月15~18日まで、東京ビッグサイトで第50回国際ホテル・レストランショーが開催された。コロナ禍でさまざまなイベントが中止・延期されるなか、広い展示場に、宿泊業や飲食業などに向けた次世代の厨房設備機器などのブースが出展され、特設会場では、トレンドセミナーやシンポジウムも開かれた。大規模なイベントに足を運び、最新の情報を目にし、耳にする体験は、新聞記者にとっても、心躍るものがある。
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さて、今回は同イベント50回記念パネルディスカッション「御三家ホテル総料理長が語る! アフターコロナにおけるホテルでの飲食の価値とは」を聴講した。
登壇者は、帝国ホテル東京料理長の杉本雄氏、ニュー・オータニ取締役調理部長の中島眞介氏、ホテルオークラ東京執行役員洋食調理総料理長の池田順之氏。料理業界では大変知名度の高い3氏の考え方を、一度に触れる好機は「この機を逃してはもうないだろう」と、多くの聴衆を集めた。
コロナ禍での営業状況については、3氏とも口をそろえて「厳しい状況」を説明した。
そのなかで、“バイキング発祥”を誇る帝国ホテルの杉本氏は、客席のタブレットで好きなものを何度でも注文できる「オーダーバイキング」の導入によって3密を回避できるだけでなく、お客の注文を受けて料理を作るため、「食品ロスが大幅に削減できた」とメリットを強調した。さらに、コロナ禍でお客が激減したことで、「生産者が作ってくださる食材が当たり前のようにあり続けることはありえないと感じた」と述べ、「生産者とともに歩むことも考え続けていきたい」と語った。
ニュー・オータニの中島氏は同ホテルが「生ごみをコンポスト(堆肥)に戻すシステムを30年以上前から導入し、堆肥を使う生産者のお米や野菜を買う循環ができている」ことを紹介。また、ハンバーガーやナポリタンなどに大豆ミート(代替肉)を使用する商品開発にも着手しており、未来を見据え、「バランスを取りながら、世の中のためになる」メニュー開発にも取り組んでいると話した。
ホテルオークラ東京の池田氏は「フードロスの問題は食文化がスタートした段階から始まっており、逃れられない」と語った。「どのホテルも努力している。単館では小さいが、各ホテルの努力が集まれば大きな削減になる」との考え方を示した。
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ホテルでの飲食の価値について、帝国ホテルの杉本氏は「安心・安全・信頼」を挙げ、ニュー・オータニの中島氏は「華麗なる劇場」にたとえた。中島氏は、婚礼などでは通常6―8皿のコースメニューを集約し、革新的な「4皿メニュー」を自ら考案。接客スタッフの負担軽減や、2時間でスムーズに進行している利点も説明した。そのうえで、「料理にはアイデアは重要」と述べた。ホテルオークラ東京の池田氏は44年間一貫して同ホテルで修業してきた経験から、「自分は各レストランの料理長には『好きなことをやってもいい』と言っている。ただ、ホテルの幹を変えてはいけないと思っている」と話し、「ホテルは伝統的な味を守っていくべきだ」と力を込めた。
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コロナ禍で飲食業は存亡の危機を迎えている。だが、食文化を創造する現場のクリエイティブな話はとても奥深く、豊かだった。
(編集長・増田 剛)
2022年2月18日(金) 配信
利他ホールディングス会長の針谷了氏は2月16日(水)、第50回国際ホテル・レストランショーのトレンドセミナー「利他グループの生産性向上と活性化」で、生産性を向上させる意義や実例などを説明した。
針谷氏は「優良な人材を募集するためには、待遇を向上させるべきだ」と強調。業務オペレーションを改善することで、仕事に必要な人数を減らし、余った人件費の再分配で所得を増加させる考えを示した。
一方、「すべてを効率化した場合、接客の質が下がる」として、「(同グループでは)付加価値を生まない業務を効率化している」と説いた。
具体的には、料理などの運搬を挙げ、同グループの湯元舘(滋賀県・おごと温泉)では、厨房から宴会場裏までローラーコンベアで料理を運んでいることを紹介。さらに、畳の宴会場と草履が必要な食事の到着場所との間で行っていた脱ぎ履きを省略するため、裸足で受け取ることができるスペースを新設した。
宿泊客が夕食をスタートする時間や注文した料理内容などをホワイトボードに記す作業は、1日約2時間も掛かっていた。これを改善しようと同館は、予約情報をモニターで示すシステムを導入した。
以前は、チェックイン時に変更された人数や追加オーダーなどの伝達事項については、料理人がフロントスタッフからの内線に出るために、調理を止め、ホワイトボードに記した内容を書き換えていた。今では仕事の合間に、モニターに反映された最新情報を確認できるようになった。
また、これまで缶から鍋に移していた天ぷら油は、大型タンクにタンクローリーで貯め、蛇口から給油できるシステムも構築した。大量に購入することができるようにもなり、「仕入価格が下がった」という。
電話に対応する従業員には、ハンズフリーフォンを取り入れ、ほかの業務をしながらでも、電話に出られる環境を整えた。
これらの生産性向上の事例は「従業員からのアイデアが不可欠だった」語る。同グループは、効果の高い案に最大で100万円の報奨金を支給する「改善メモ」の提出を促している。社員が成長し、評価される仕組みを提供することで、生産性向上へのモチベーションも維持する狙いだ。
針谷氏は「生産性の向上なくして、(宿泊業の)発展なし」とまとめた。
2022年2月18日(金) 配信
国際観光日本レストラン協会(安田眞一会長、151会員)は2月17日(木)、東京ビッグサイト(東京都江東区)で2022年度総会を開いた。任期満了に伴う役員改選で、安田会長が3期連続で会長に就任した。また、6月に奈良県で開かれる「ガストロノミーツーリズム国際シンポジウム2022」を「大阪・関西万博の前哨戦」と捉え、魅力発信に注力していく。
安田会長は、「新型コロナ感染症の影響は業界内に未だ色濃く残っている。引き続き、協会のために尽力していく」とあいさつした。そのうえで、ガストロノミーツーリズム国際シンポについて触れ、「同シンポジウムの開催地に日本が選ばれたのは初めてのこと。2025大阪・関西万博の前哨戦と思い、日本の食文化を全世界に発信し魅力を知ってもらえるよう、我われも力を尽くしていく」と意気込んだ。
「ガストロノミーツーリズム世界フォーラム」(国連世界観光機関、UNWTO)は、ガストロノミーツーリズムの普及のため、15年のスペインフォーラムから毎年開かれている。官民が一堂に会し、世界での観光や食文化の理解を促進させるため、有益な情報を提供する。また、歴史的・文化的な背景が育んだ固有の食文化を、世界に向けて発信するPRの場にもなっている。
22年度の事業計画として、「長引くコロナ禍の影響により、飲食産業や外食産業に多大な影響が出ている状況が続いている。飲食店の本来の役割を守り、コロナ禍後でも、消費者の皆様に美味しい料理を楽しんでいただくため事業と支援、情報発信に取り組んでいく」とした。
加えて、国に対しては、食文化を支える飲食店に対して支援策の要請などを行い、安定化をはかったうえで、飲食文化の発展のために取り組む。
また、次世代を担う子供たちに対し食に対する理解を深めてもらう目的で開かれている親子体験食味学習会は、引き続き継続実施していく旨を述べた。
2022年2月18日(金) 配信
旅行新聞新社の関西支社はこのほど移転し、2月21日(月)から新事務所にて営業を開始します。
これを機会に、社員一同一層の発展に努力し、皆様のご期待に応えるよう精進いたします。相変わらずのご支援とご指導のほどよろしくお願いいたします。
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移転先の住所 〒556―0016 大阪府大阪市浪速区元町2丁目8番4号 難波レジデンスビル402号
電話番号06(6647)5489、FAX06(6647)7626。なお、電話番号、FAX番号は変更有りません。
2022年2月17日(木) 配信
日本航空は(JAL)は2月14日(月)、修学旅行専用サイト「JAL修学旅行Webサイト」をオープンした。小学校では2020年度から、また中学校は21年度、高校は22年度から約10年ぶりに学習指導要領が改訂となり、修学旅行の目的についても、「何を学ぶか」だけでなく「どのように学ぶか」も重視されるようになっている。こうしたなか、同社は地方自治体と共に「主体的・対話的で深い学び」につながる修学旅行の提案を行っていきたい考え。
「JAL修学旅行Webサイト」では、各地域の地域活性化・SDGsなどをテーマにしたさまざまな教育素材や、おすすめスポットが含まれるモデルコースなどを掲載し、深い学びにつながる修学旅行を紹介する。また、JAL・各地方自治体による学校関係者向けのオンライン説明会の案内なども順次掲載予定だ。このほか、助成金(補助金)を活用することでより充実した修学旅行になるため、各地方自治体の協力のもと、助成金情報をタイムリーに提供していく。
当サイトは誰でも閲覧できる。紹介する地域については、今後順次拡大予していく予定だ。
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