2024年6月13日（木） 配信
駐日インド大使館は国連が定める「国際ヨガの日」の6月21日（金）、東京・築地本願寺でヨガイベントを開く。インド政府AYUSH省が認定する駐日インド大使館専任ヨガ講師が実習を行い、インド発祥のヨガを体験できる。ヨガ経験者から未経験者まで誰でも参加できる。
イベントは6月21日午前7～8時まで。参加は無料だが、事前登録が必要。また、ヨガマットの持参も必須。先着順で国際ヨガの日オリジナルTシャツやインド発のヘルシーフードの配布もある。
「国際ヨガの日」は国連が177カ国・地域の賛同を得て制定したもの。ヨガを実践することで得られる多くの恩恵について、世界中で認識を高め、心身のつながりを向上させ、誰もがより健康に、より幸せに、ストレスフリーな未来を創造することを目的にしている。
2024年6月13日（木） 配信
今年10月からの北陸デスティネーションキャンペーン（DC）開催を控えた富山、石川、福井の3県は6月11日（火）、メディア関係者を招き東京都内で第5回「北陸観光PR会議」を開いた。
各県プレゼンテーションでは、国内初となる特定条件下における完全自動運転「レベル4」による移動サービスを始めた福井県永平寺町や、被災を逃れた1隻の船を利用し、週末運航を再開した能登金剛遊覧船（石川県志賀町）、井波彫刻ナイトミュージアムなど富山県内の夜の観光コンテンツを紹介した。
富山県観光振興室の高田敏暁課長は、「北陸新幹線延伸で、首都圏から近くなるとともに、3県が1時間圏内で結ばれた。地域が一体となり、10月から始まるDCにつなげたい」とあいさつした。
2024年6月12日（水） 配信
ハイアットホテルズコーポレーション（マーク・ホプラメジアン社長兼最高経営者、米国）は6月12日（水）、「キャプション by Hyatt なんば 大阪」（福田慎太郎総支配人、大阪府大阪市中央区）を開業した。同ホテルはサンケイビル（飯島一暢社長、東京都千代田区）とハイアットの関連会社が締結したフランチャイズ契約に基づき、グランビスタホテル＆リゾートが運営する。客室数は全167室。
「キャプション by Hyatt 」は2019年にハイアットが発表した新ブランドで、22年6月にアメリカのメンフィスで第1号店がオープン。24年4月の中国・上海に続き、今回の大阪が3店舗目となる。今後は25年に東京・兜町とベトナム・ホーチミン、数年以内にオーストラリア・シドニーでも開業を予定している。
同ブランドの特徴は地域活性化。大阪ではロビーではなく、コミュニティスペースとして「トークショップ」を設置した。地産地消を取り入れたフードメニューの提供や、なんばの文化や笑い、伝統にちなんだイベントなどを開催予定で、地元のさまざまな“オモロイ”を発見できる新しいカタチのホテルを目指す。
福田総支配人は「ホテルには遊び心のあるアートや関西弁を使用した館内表示など、今までのホテルとは異なるオモロイ表現が散りばめられている。地元の『ええもん』を体験いただき、皆様のなんばをアップデートしてもらえれば」とし、地域との懸け橋になるホテルを目指していきたいと意気込んでいる。
2024年6月12日（水） 配信
茨城県・大子町の袋田の滝の近くにある「思い出浪漫館」は7月20日（土）～8月31日（土）まで、ファミリーで楽しめる特別なイベントを企画している。
「昆虫ハンター～ゴールデンビートルを探せ！」では、配布されるマップを頼りに、館内に隠されている金色のカブトムシ（ゴールデンビートル）を見つけ出す体験型イベント。隠されたカブトムシをすべて見つけると、景品がプレゼントされる。
また、来館時には、子供連れの宿泊客に手持ち花火を配布する。「奥久慈の美しい星空の下で花火を楽しんでほしい」（思い出浪漫館）としている。
2024年6月12日（水） 配信
静岡県三島市（豊岡武士市長）はこのほど、マイウェイ（岩崎啓社長、静岡県沼津市）が開発した、飲食・レジャーの体験型返礼品に特化したふるさと納税寄付システム「ふるさとGO」の導入を始めた。静岡県内では沼津市に続いて2自治体目。
開始時点では、飲食店がうなぎ屋の「うなぎの坂東」「鰻 和食処 うの川」「三嶋うなぎ 松子」と三島野菜を堪能できる「四季酒菜 風土」、レジャー施設が「三島スカイウォーク」が登録されている。マイウェイは6月12日から、市が承認した店舗に順次QRコードを発行。店舗にQRコードが設置された段階から「ふるさとGO」の利用が可能になる。返礼事業者開拓は、地元信用金庫の三島信用金庫と行っており、今後も参画事業者を増やしていく。
「ふるさとGO」は4月22日に開始した新しいサービスで、観光地での飲食・レジャーなどサービス業専門のふるさと納税寄付システム。自治体から承認を得た返礼品について、現地の店舗にあるQRコード、またはNFCタグを利用することで、その場で寄付が行える。返礼は既存の金券や固定額の地域電子クーポンではなく、店舗での利用金額から寄付額を算定し、その額をその場で支払うという画期的なシステム。返礼額は寄付額の3割以下と定められているため、例えば4649円の飲食代の場合、ふるさと納税として1万6000円を支払う。
三島市の担当者は「ふるさとGOは、ふるさと納税現地決済型の新しい観光型サービス。これをきっかけにして、たくさんの人が三島に訪れてくれたら嬉しい」と話している。
2024年6月12日（水） 配信
グローバルステイズはこのほど、山梨県・富士河口湖町に今年の8月開業する全5棟の「天空の温泉ヴィラ紬 河口湖」の予約を開始した。全棟サウナ・天然温泉露天風呂付のヴィラで、ワンランク上の滞在が楽しめる。
山頂付近に位置し、まさに天空に浮かぶように建てられた施設はヴィラタイプが3棟、グランピングタイプが2棟の計5棟。手の届きそうな富士山と眼下に広がる河口湖の景観が魅力という。
施設のなかで最も高いところにあるのは2階建ての“スイートヴィラタイプ”。景観を思う存分堪能できる。“グランピングタイプ”は開放的な屋外リビングを用意し、広い庭スペースが楽しめる。料金の目安はグランピングタイプが2人1室7万1500円（公式予約サイト参照）～など。
2024年6月12日（水） 配信
日本航空（JAL）はこのほど、地域と都市をつなぐオリジナルのマッチングプラットフォーム「JALふるさとむすび」のサービスを開始した。人材を求める地域の自治体や事業者と地域課題にチャレンジしたい都市部生活者を結ぶ。
各種プログラムは、それ自体が旅の目的といえるような地域を体験できる情報を取りそろえる。実際に現地を訪れ、その後もフォローアップなどを通じて地域の人との交流を深めることで、いつの日か「ただいま」といえる「ふるさと」になる場所を形成し、関係人口の創出につなげたい考え。
JALふるさとむすびは、ユーザーが自身のニーズに合ったエリアやコンテンツ、期間、予算など検索機能を活用してプログラムを見つけることができるほか、特集記事「JALふるさとむすびMAGAZINE」や移住体験談などのコラムから自身に合う地域と出会うことが可能だ。
プログラムに参加するユーザーはJALマイレージバンク会員の登録が必要で、登録は無料。また、地域のプログラムオーナーはプログラムの掲載に費用が発生する。掲載に際し、各種手続きや条件がある。
同社は2022年、23年度に農林水産省「農山漁村発イノベーション推進事業（地域活性化型）」を活用し、「JAL農業留学」「JALふるさとワーキングホリデー」などの取り組みを実施。地域への移住や就農を希望する人々に向けて地域体験研修を提供してきた。今回の「JALふるさとむすび」はこの実績と経験をもとにしている。
2024年6月12日（水） 配信
北海道伊達市のホテル運営業者「ローヤル」（河原文博社長）は6月3日（月）、札幌地裁室蘭支部に自己破産を申請し、同日破産手続き開始決定を受けた。帝国データバンクによると、負債は約6億円。
同社は1972（昭和47）年7月に設立。地元の顧客を対象に、宴会場や結婚式場を備えてスタートした。観光客やビジネス客などの宿泊需要にも対応して業容を拡大し、2015年6月期には年間収入高約2億7000万円を計上していた。
しかし、ホテル建設に伴う金融機関からの借入金が負担となるなか、20年以降は新型コロナの影響を受け、資金繰りが悪化した。
2024年6月12日（水） 配信
山形県鶴岡市の庄内観光物産館は2024年6月7日（金）、館内にある味処「庄内庵」の食事メニューを一新した。ツルツルなめらかなのど越しと適度なコシが特徴の鶴岡名物「麦きり」はじめ、海鮮丼、刺身御膳などの海鮮ものから、焼き魚定食、天ぷらなど食の都庄内の山海の幸と旬が味わえる。
庄内彩り御膳（税込2500円）は、刺身の3点盛りやふぐ唐揚げ、麦きり（またはむぎそば）、イクラ鮭玉子ごはんなどが楽しめる。花かご御膳（同1850円）は、お刺身2点盛りやてんぷら3点盛り、麦きりなどをセットにした。このほか特選海鮮丼や銀鮭と天ぷら御膳、金華豚ロースカツ膳、季節限定メニューなど、さまざま用意している。
落ち着いた空間で、山形・庄内の味をゆっくりと楽しめる。
2024年6月11日（火） 配信
日本観光振興協会、日本旅行業協会（JATA）、日本政府観光局（JNTO）は9月26（木）～29日（日）の4日間、東京ビッグサイトで「ツーリズムEXPOジャパン2024」を開く。今回のテーマは「旅、それは新たな価値との遭遇」とした。
6月11日（火）に開かれた開催概要発表会見で、JATAの髙橋広行会長は、「旅は素晴らしい出会いが待っており、人の心を豊かにする。双方向で新たな価値を創造することが旅の普遍的な素晴らしさである」と力を込めた。
今回の来場者目標数は18万人（前回は14万8000人来場）。
展示商談会では、バイヤーが550人、海外からは約80カ国・地域が出展する。訪日以外を扱う第三国バイヤーは10人を招く。商談件数目標は7000件。
事前マッチングによるアポイント制で商談を実施するほか、セッションの間に、バイヤーズラウンジにてインドやサウジアラビアなどスポンサーによるプレゼンテーションが行われる。
また、2025大阪・関西万博の最新情報を発信するコーナーや、海外渡航自由化60周年を記念し、海外旅行ブームを牽引したジャーナリストである故・兼高かおるさんのパネル展を行う。
フォーラム＆セミナーでは、基調パネルディスカッションとして、ヨーロッパ観光委員会エグゼクティブディレクターのエデュアルド・サンタンダー氏や、JTB社長の山北栄二郎氏ほか2人が登壇する。
各国観光大臣が集うTEJ観光大臣会合も開かれる。
JNTO主催の「VIST JAPANトラベル＆MICEマート2024（VJTM2024）」は26（木）～28（土）に開催。海外から約280社、国内から300社が参加する予定だ。
25年TEJは、愛知・中部北陸エリアで開催することが決定した。
ツーリズムEXPOジャパン2025愛知・中部北陸は、25年9月25（木）～28日（日）、Aichi Sky Expo（愛知県国際展示場）で開かれる。同県でTEJが開催されるのは初めて。
愛知・中部北陸にちなんだテーマ別シンポジウムや、産業観光など、世界に誇れる愛知・中部北陸を素材としたセミナー開催を予定する。
中部経済連合会の宮本文武常務理事・事務局長は、「開催地となる愛知県だけではなく、中部北陸が一体となり、地域の魅力を伝える大きなチャンスとなる。国が推進する地方への誘客が促進できるように、TEJ2025の成功に向けて全力で取り組んでいきたい」と意気込みを述べた。
北陸経済連合会の牧野正広常務理事・事務局長は、「能登半島地震で被災した地域の、一日も早い復興のためにも、観光を盛り上げて後押ししていきたい。TEJに訪れたお客様へ、北陸の魅力を味わってほしい」と呼び掛けた。
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