鬼怒川温泉ものぐさの宿 花千郷 小学生以下無料(初夏限定プラン)

2024年6月6日(木) 配信

小学生以下は無料で宿泊プラン

 ものぐさの宿 花千郷(黒澤進一社長、栃木県・鬼怒川温泉)は家族旅行を独自に応援するため、7月11日(木)まで「小学生以下無料! 夏のファミリー割プラン」を展開している。

 客室は和室・和洋室。食事場所は会場食で、郷会席を提供。子供や女性も安心して滞在できるように、充実したアメニティを用意している。

料理は郷会席

 同プランは、期間中の土曜日を除く。大人のみの予約は不可。小学生以下の子供は大人1人に付き、1人まで無料。それ以上については、小さな子供を優先して現地での精算となる。

「JAL Mahalo運賃」販売開始 ハワイの環境や文化の保護につながる新運賃

2024年6月6日(木) 配信

支援の循環イメージ

 日本航空(JAL)は6月5日(水)の世界環境の日に、ハワイ線における新たな運賃プラン「JAL Mahalo(マハロ)運賃」を売り出した。同運賃の購入で、その一部がハワイの循環・文化保護に取り組む団体の支援につながる。ハワイ語で「ありがとう」を意味する「Mahalo」と名付け、JALがハワイとの歩みを通じてハワイの豊かな自然や伝統文化に感謝と敬意を示す想いを込めている。

 同運賃の一部相当額を、ハワイの自然保護や文化継承などの活動支援を行っている機関を通じて各NPO団体を支援する。

 ハワイ州観光局からはJAL国際線70周年を祝うとともに、その歴史がハワイ線とともにあることに謝意を示した。Mahalo運賃の取り組みについて、ダニエル・ナーホオピイ最高管理責任者が「地域社会へ観光業界が貢献するという素晴らしい事例になる」と評価。日本支局のミツエ・ヴァーレイ局長は「これからもJALと共にハワイの美しい自然と豊かな文化を守り続け、次世代へと引き継いでいくことを楽しみにしている」と期待した。

 新運賃導入記念キャンペーンとして、6月5日~9月30日の対象期間にJAL Webサイトから対象航空券を購入し、搭乗すると1人最大500マイルをプレゼントする。

”お客の高評価で給料アップ” 一の湯(箱根)が「接客評価手当制度」開始 

2024年6月6日(木) 配信

自分の接客で給料アップへ

 神奈川県・箱根温泉の老舗旅館「一の湯」(小川尊也社長)は6月1日(土)から、「接客評価手当制度」をスタートした。

 宿泊客のアンケートで従業員が高評価を受けると、その従業員に1評価に付き500円の手当が支給される。従業員は、自分の接客次第で給料を上げることができる。

 これにより、人手不足の解消や待遇改善など、サービス業全体が抱える課題の改善につなげたい考えだ。

 笑顔の接客が増えると、宿泊客の満足度が高まる。接客レベルが上がることで宿の評価もアップする好循環を期待する。

 「上司からではなく、お客様から評価された人こそが輝き、高いモチベーションを維持し続けることで、『接客は楽しい』『稼げる』と感じられる活力ある職場を目指す」(一の湯)としている。

旅行・宿泊業の約85%が人手不足で営業制限 宿泊は48%が営業日縮小 (サービス連合調査)

2024年6月6日(木) 配信

 サービス・ツーリズム産業労働組合連合会(櫻田あすか会長)はこのほど、加盟組合に対して行った人材不足が産業に与えている影響についての調査結果を発表した。これによると、旅行・宿泊業の加盟組合のうち85%の事業者が、人材不足を理由に営業制限を行っていることが分かった。

 具体的に旅行業では来店予約が52.9%で最多。次いで、営業時間短縮(47.1%)、店舗の統廃合(41.2%)、入札や案件辞退(29.4%)の順。宿泊業では、営業日縮小が48.6%でトップ。以降は、営業時間短縮(34.3%)、販売数の制限(28.6%)、全館休業日の設定(28.6%)と続いた。

 退職理由の問いに対し、旅行業は会社の将来性が64.7%で最多。2位は職場環境で58.8%。3位は仕事量が多い、勤務時間が長い(残業が多い)、賃金が低いで52.9%。4位は観光業界への不安で41.2%。宿泊業は賃金が低いが88.6%で最も多かった。次いで職場環境(54.3%)、勤務時間が長い(40.0%)、会社の将来性(31.4%)と続いた。

 対策として、中途採用を増やしている。旅行業はコロナ禍前の2019年比42.9%増、宿泊業は同76.5%増となった。さらに、宿泊業は57.1%がタイミーなどのスキマバイトを利用していることが分かった。

 サービス連合は2024年度重点政策で産業の人材不足への対応を掲げている。「労働力人口の減少による人材不足は、産業界で最も懸念すべき案件」(サービス連)と捉えている。このため、今回の結果などを基に適正な対策を練り、国や自治体のほか、業界団体や企業、教育機関などに働き掛けていく。

草津ナウリゾートホテル、プライベートバレルサウナ×天然温泉露天風呂付客室をオープン

2024年6月6日(木) 配信

プライベートバレルサウナ×天然温泉露天風呂付客室

 奈良屋グループの草津ナウリゾートホテル(群馬県・草津温泉)はこのほど、「プライベートバレルサウナ×天然温泉露天風呂付客室」をオープンした。

 新客室の特徴は、バレルサウナにはフィンランドHARAVIA製のサウナヒーターを使用し、山の天然水を使用したセルフロウリュウが楽しめる。サウナ横には水風呂(9~14℃の山の天然水)が用意されており、サウナ、水風呂を楽しんだあとは、標高1200メートルの自然の外気浴が堪能できるという。

 新客室タイプは2ベッドルーム、3ベッドルーム、5ベッドルームとペアから小グループやファミリー客まで目的に合わせて選ぶことができる。

 ディナーは、大人気の和洋中55種類ビュッフェ、上州牛しゃぶしゃぶ/すき焼き会席、本格フランス料理から選択可能。朝食はシェフが目の前で作るホテルオムレツが名物で、新鮮な野菜料理も豊富で嬉しい和洋ビュッフェが用意されている。

 問い合わせ=草津ナウリゾートホテル TEL=0279(88)5111。

ANA Xが6月12日に「にいがた応援旅割」第2弾を実施 午後2時から販売開始

2024年6月6日(木) 配信

1旅行予約で1人50%の旅行代金補助

 ANA Xは6月12日(水)の午後2時から、北陸応援割「にいがた応援旅割キャンペーン」第2弾を実施する。1つの旅行予約で1人あたり旅行代金の50%が補助される。

 対象商品は、航空券と宿泊がセットのANAトラベラーズダイナミックパッケージ。補助額の上限は1泊2万円、2泊以上3万円。対象となる旅行期間は6月13日(水)出発~7月18日(木)帰着分まで。対象者は国内・訪日観光客で宿泊が新潟であれば、飛行機の発着は他の県でも予約が可能だ。

 販売数が上限に達した時点で終了となる。なお、3月に実施した第1弾では約5~15分で完売したという。

 ANAグループは「今後も被災された地域への復旧支援をするとともに、現地への支援者・観光客の移動を後押しし、北陸地域の活性化に貢献していく」としている。

山形県・庄内の18蔵元が一堂に 6月22・23日、鶴岡市の「庄内観光物産館」で地酒まつり

2024年6月6日(木) 配信

 山形県鶴岡市の庄内観光物産館で2024年6月22日(土)、23日(日)の2日間、庄内地方18蔵元の地酒の飲み比べが楽しめる「地酒まつりin庄内観光物産館」が開かれる。

 飲み放題チケット(前売り3500円、当日4000円)を購入すると、酒処・庄内の全18酒蔵の地酒をはじめ、どぶろくやビール、ワインの試飲を自由に楽しめる。「ちょいのみ」が楽しめる10枚つづりのチケット(1000円)も販売する。地酒にあう海鮮焼や肉料理の販売やテイクアウト屋台も多数出店。山形初のジャパニーズウイスキー・遊佐蒸留所のシングルモルトウイスキーの試飲(有料、数量限定)も用意する。このほか、マジックショー(22日のみ)や地酒の銘柄当てチャレンジなどの催しも企画している。

 会場へは、JR鶴岡駅前から市内循環バスBコースで約15~20分。

由志園 門脇栄一専務に聞く~東松山ぼたん園の指定管理者に~ 

2024年6月6日(木) 配信

門脇栄一専務

 由志園(門脇豪社長、島根県松江市)は昨年12月、「東松山ぼたん園」(埼玉県東松山市)の管理者に指定された。同社は9年にわたり苗と技術の提供を通じ、ぼたん園の発展に貢献してきた。今春からは指定管理者として、「観光」と「子育て」の場として磨き上げるべく、通年イベントなどを開催。島根県の由志園と東松山ぼたん園双方の魅力向上に向けた取り組みを展開していく考えだ。

 ――東松山ぼたん園を運営するに至った経緯を教えてください。

 指導者として9年前から東松山ぼたん園のぼたんの品質向上や維持管理にかかわってきたなかで、今回指定管理者に応募し管理者に選定されました。当園としても関東圏に誘客やPRの拠点ができたと考えています。

 ――由志園など山陰との連携策は。

 島根・鳥取両県の花をテーマとした5施設で組織する「山陰花めぐり協議会」がありますが、当社が指定管理を受けたことで単独では難しい関東エリアの情報収集やPR事業に取り組むことができると考えています。松江市と東松山市は市花のぼたんという共通点もあり、東松山市で花に関わる団体を山陰花めぐり大使に任命するなどして、相互の花の魅力を発信していく好機と捉えています。

 ――東松山ぼたん園のインバウンド誘客は。

 市民の方々、そして関東の方々に親しまれる公園づくりが優先ですが、将来的にはインバウンド誘客を見据えています。外国語対応の園内看板やリーフレットの整備、SNS(交流サイト)での英語を使った情報発信、AI搭載の通訳機を導入するなどスタッフのホスピタリティ向上を視野に入れています。

 ――今後の集客目標を教えてください。

 2022年の年間入園者数は9万4482人。これを新しいイベントの実施や有料期間の拡大により、1・5倍に増やすのが目標です。現地職員はもとより当社一丸となって取り組んでいきます。東日本一のぼたん園に育て、西日本一を目指す由志園とともに、国内だけでなく世界から注目される2つの施設にしていきたいと考えています。

【土橋 孝秀】

由志園 東松山ぼたん園の指定管理者に 「観光」と「子育て」の場として磨き上げ

2024年6月6日(木) 配信

星野守所長(右)と新井勝己事務局長

 由志園(門脇豪社長、島根県松江市)は昨年12月、「東松山ぼたん園」(埼玉県東松山市)の管理者に指定された。同社は9年にわたり苗と技術の提供を通じ、ぼたん園の発展に貢献してきた。今春からは指定管理者として、「観光」と「子育て」の場として磨き上げるべく、通年イベントなどを開催。島根県の由志園と東松山ぼたん園双方の魅力向上に向けた取り組みを展開していく考えだ。

【後藤 文昭】

 由志園が指定管理者となった東松山ぼたん園は1990年に開園した施設で、園内にぼたん約5千株とぼたんとしゃくやくのハイブリット種550株、しゃくやく850株が植栽されている。東松山市は同社を指定管理者として指定した理由として、「ぼたんの生産地に本拠地を構える強みを生かした新種展示などより充実したサービスの提供が見込めること」「高い技術によるぼたんの品質向上や効率的な運営が見込めること」「管理施設で実績のあるイベントなど具体的な自主事業が提案されており、来園者の増加が期待できること」などを挙げている。

 指定管理者として運営を開始するにあたり星野守所長は、「由志園は9年前から苗と栽培技術の提供を行ってきたので、とても縁のある場所です。指定管理者として今後は、通常の1・5倍の大輪を咲かせる苗の生育や、若い人にも訪れていただけるきっかけづくりを進めていきたい」と思いを語る。

 今回の決定を受け東松山市観光協会の新井勝己事務局長は、「由志園ならではの企画展開を通じ、ぼたん園の付加価値を高めてほしい」との期待感を示した。そのうえで、「東松山・比企エリアは花の名所が多いのでぼたん園を核にこのエリアを花のまちとして磨き上げ、個人はもちろんバスツアーなども呼び込んでもらいたい。加えて、ここは子育て世代を中心に市民にとっては重要な公園なので、市民にも喜んでもらえる企画の展開もお願いしたい」と要望した。

双方向で磨き上げ 由志園の魅力も発信

池泉牡丹

 同社はぼたん園を「観光施設」、「子育ての場」2つの性格を持つ施設として磨き上げる考えを示しており、ぼたんシーズンの4月6日から展開したイベント「花絵巻」では、5千輪のぼたんを水盤に浮かべ絶景をつくり出す「池泉牡丹水盤」や江戸時代の鑑賞スタイルを花壇の一部で再現した「牡丹グランプリ投票」などさまざまなぼたん鑑賞の楽しみ方を提供した。

 一方ぼたんシーズンの終了後は、同園が都市公園であることから、子育て世代が楽しめるイベントの展開も計画している。今冬には、同市出身でノーベル物理学賞を受賞した梶田隆章氏に注目し、子供たちが宇宙やスーパーカミオカンデに興味を持つきっかけになるようなイルミネーションを実施したいという。

 こうした取り組みに関し星野所長は「ぼたん園は都市公園でもあるので純粋な観光施設ではないが、工夫次第でより多くの人に来ていただくチャンスがある場所だと思っている。と同時に、子育て世代にとってもよりよい環境を整備することも重要な課題。由志園をはじめさまざまな場所で実績を積んできた雲海をはじめとする我われが自信を持っている技術を活用し驚きを提供し続けることで、たくさんの方に来ていただきたい」と力を込める。

 そのうえで「由志園で好評を博したものをこの場所向けにアレンジして展開する。あるいはここで好評だったものを由志園向けに変更して実施することで、両施設をさらに磨き上げていくことを5年間かけて行いたい。そして、この場所を通じ、由志園と島根県の魅力を発信していきたい」と思いを語った。

JATA旅行安全セミナー 外務省などが海外旅行の安全対策を呼び掛けへ

2024年6月5日(水) 配信 

日本旅行業協会 池畑孝治理事・事務局長

 日本旅行業協会(JATA、髙橋広行会長)は6月4日(火)、「JATA旅行安全マネジメントセミナー2024」を開いた。令和6年能登半島地震でも活用された「観光産業共通プラットフォーム」や、外務省による「2024年に想定される国際情勢リスクへの備え」、観光庁が編集した「旅行安全マネジメントのすすめ」による旅行会社の責任と役割などをテーマに、旅の安全の日(7月1日)に向け、会員会社の安全に対する認識を高める目的。

 セミナーには来場者70人、Web参加226人の、計296人が参加した。

 冒頭にJATAの池畑孝治理事・事務局長は、「コロナ禍を経て、旅行需要は順調に回復している。自然災害や有事の際の対応を行っていかなければならない」と、会員各社の安全に対する意識向上を呼び掛けた。

JATA国内旅行推進部 野浪健一部長

 JATA国内旅行推進部の野浪健一部長は、「観光産業共通プラットフォームについて 自然災害への対応」をテーマに講演を行った。

 観光産業共通プラットフォームは、23年12月から運用が開始された。現在の登録数は、宿泊事業者6091施設、旅行会社93社、宿泊団体、自治体・DMOなどが15組織(5月28日現在)となっている。

 野浪部長は、「登録施設が、旅行会社契約宿泊施設の約8割であり、エリア全体を網羅できていない。また、OTA販売のみなど、旅行会社と契約がない宿泊施設の登録率はさらに低い。登録はしているが、その後の活用や活用方法が分からない施設も多い」と現状の課題を話した。

 今年の元旦に発生した能登半島地震においても、「災害時情報集約機能」で被災地の宿泊事業者から被害状況の情報を集約し、旅行会社に情報提供した。

 震度5強以上の地震が発生した場合、宿泊施設へ自動的にメールが送信される。能登地震の際も、発生から約13分で、254施設へ一斉にメールを発報した。

 このメールで被害状況の確認を行ったものの、初動で回答が得られたのは4割に留まり、残りの6割は事務局から電話などの聞き取りを行って状況を確認したという。

 今後の展開として、……