旅行新聞 – 株式会社旅行新聞新社

特急「ハローキティはるか号」が山陰本線へ　城崎・湯村温泉ツアー発売（日本旅行）

2024年4月5日（金）配信

　日本旅行（小谷野悦光社長）は4月5日（金）から、「日本旅行団体貸切列車　往路ハローキティはるか号」で行く城崎・湯村温泉へのツアーを発売する。

　往路貸切運行する「ハローキティはるか」は、山陰本線に初乗り入れし、通常運行とは異なる区間での走行を体験できる。

　同列車には、50周年アニバーサリーの特別衣装を着たハローキティが同乗し、各車両に訪問する。

　到着した城崎温泉駅では、ハローキティとご当地ゆるキャラが出迎える。到着後は、北近畿に魅力を堪能する「城崎温泉フリーコース」と「湯村温泉観光付コース」の2つのプランを用意した。

　城崎温泉フリーコースでは、「外湯めぐり入浴券」や温泉街で食べ歩きが楽しめる「スイーツクーポン」が付いてくる。また、夜の街歩き用に「提灯」を1グループにつき1個用意する。2日目には「城崎マリンワールド」の入館券をプレゼントする。料金は、大人1人あたり2万6800円～7万4800円（大阪・新大阪発着）。なお、京都発着は1000円引き。

　湯村温泉コースでは、湯村温泉名物の「荒湯たまご」をプレゼント。2日目はたじま高原植物園をガイドと散策でき、但馬牛などのバーベキューが楽しめる山の幸コースと、余部鉄橋展望台「空の駅」を楽しみ、ランチでは新鮮な海鮮丼を味わえる海の幸コースの2つから選べる。料金は、大人1人当たり2万9800円～5万1200円。

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はとバス　「川崎大師 10 年に 1 度の大開帳特別大護摩祈祷（記念御朱印付き）」コースを売り出す

2024年4月5日（金）配信

　はとバス（武市玲子社長、東京都大田区）はこのほど、「川崎大師 10 年に 1 度の大開帳特別大護摩祈祷（記念御朱印付き）」コースを売り出した。

　護摩祈祷を大本堂で受けられるツアーで、「大開帳奉修特別切り絵御朱印紙」、川崎大師オリジナルお茶菓子（ダルマサブレー・ひらまくん都こんぶ）が特典として付く。なお、古来、10年目毎の吉例大開帳奉修期間中に限って授与される赤札は授与時間が定められていないため、同ツアーでの授与は確約されていない。

　川崎大師の大開帳は江戸時代から続く10年に1度の吉例行事で、今年は5月1日から31日が同期間にあたる。同期間中、大本堂前の供養塔にはご本尊厄除弘法大師に繋がるお手綱が設けられ、このお手綱に触れることでご本尊をより近くに感じ、深くご縁を結ぶことができる貴重な機会。また、弘法大師の直筆と伝わる「南無阿弥陀佛」の六字名号を版にして、川崎大師のご貫首（ご住職）が一体ずつ手刷りされる尊い護符「赤札」が授与されることでも有名で、いただけば無量の功徳を授かるといわれることから、連日この「赤札」を求める方々の行列で賑わいを見せる。

　この他ツアーでは、、「三井アウトレットパーク横浜ベイサイド」でのショッピングや、「川崎キングスカイフロント東急 REI ホテル」での昼食ブッフェも楽しめる。

　ツアー催行日は 5 月 2～8、18、20～25、27～30 日。料金は大人平日1万3000円、子供（6 歳以上 12 歳未満）1万2000円。土日祝と 5 月 2 日は大人 1万4000円、子供1万3000円。

西武・プリンスホテルズワールドワイド　新高輪プリンスで今夏「TAKANAWA Asian Resort」を展開予定と発表　春の招待会で

2024年4月5日（金）配信

　西武・プリンスホテルズワールドワイドはこのほど春の招待会を開き、今夏インドネシア大使館の後援で「TAKANAWA Asian Resort」を展開する予定であることを発表した。

　グランドプリンスホテル新高輪にあるファミリーで楽しめる「ダイヤモンドプール」を会場に展開する企画で、3年ぶりとなるバーベキューレストランの開業準備も進めている。イベント内容は現在検討中。また同プールでは、氷彫刻を使った子供向けのイベントを初めて実施する予定だ。

　この他招待会では、高輪エリアの3ホテル内（ザ・プリンスさくらタワー東京・グランドプリンスホテル高輪・グランドプリンスホテル新高輪）にある日本庭園内の竹あかりのイベントが1周年を迎えたことも報告された。

　高輪エリアの認知度向上を目的に企画された施策で、江戸時代から高輪の地に伝わる月待ち文化を現代風にアレンジした「高輪廿六夜」をテーマに、日本庭園を番傘や400個以上もの幻想的な「竹あかり」で装飾するイベントで、春は夜桜との共演が楽しめるという。

「インバウンド消費動向調査」へ変更　個票データの利活用促進へ（観光庁）

2024年4月5日（金）配信

観光庁は4～6月期調査以降、「訪日外国人消費動向調査」を「インバウンド消費動向調査」として実施する

　観光庁は、「訪日外国人消費動向調査」の2024年4～6月期調査以降、調査目的などを見直し、「インバウンド消費動向調査」として実施する。また、今後は官民を問わず、誰でも調査票情報（個票データ）の利活用ができる。

　おもな変更点としては、調査目的を「訪日外国人旅行消費額などの集計」としていたところ、今後は、「訪日外国人旅行者個人のミクロデータを収集・活用し、訪日外国人旅行者の消費動向をきめ細かく把握・分析」とする。

　また、調査票（個票データ）の提供としては、現行では「提供にあたっては統計法上の要件を満たす必要があり、提供先は公的機関や公的機関の委託者・共同研究者などに提供され、限定的であった。さらに、利用申請や提供に係る手続きが煩雑だったところ、今後は、利用申請を行えばだれでも個別に提供が可能となる。また、申請や提供に必要な手続きを簡素化し、負担を軽減している。

　個票データの提供開始時期は、24年9月末を予定している。

東急リゾーツ＆ステイ、収益を得ながら森林保護　ホテレスセミナー活動紹介

2024年4月5日（金）配信

　東急リゾーツ＆ステイ（粟辻稔泰社長、東京都渋谷区）はこのほど、第52回国際ホテル・レストラン・ショーでセミナー「複合リゾートで進める地域創造プロジェクト『もりぐらし』を考える」を開いた。東急リゾートタウン蓼科（長野県茅野市）で収益を得ながら森林を保護する活動「もりぐらし」の活動内容を説明した。

　はじめに、地域創造統括部部長の德田圭太氏が登壇した。東急リゾートタウン蓼科は1981年にオープンし、約660㌶のエリアに本格的なゴルフコースをはじめ、スキー場、テニスコート、ホテル、温泉スパ、レストラン、別荘などの施設が整っていることを紹介した。

　こうしたなか、2012年には、豪雨によって複数の場所で大規模な土砂災害が発生した。「存亡の危機に陥った」という。

　外部の専門家による原因調査の結果として、

平尾台で「洞窟探検と宮崎牛BBQバスツアー」を企画（ハートランド平尾台）

2024年4月5日（金）配信

　ハートランド平尾台（加茂野秀一社長、福岡県北九州市）はこのほど、日本三大カルストの1つ、平尾台で新感覚ツアーを企画した。

　同社が運営管理するソラランド平尾台（平尾台自然の郷）に、宮崎牛グランドチャンピオンを獲得した農場の直営レストラン「山のとらや」が4月下旬に初出店することをチャンスと捉え、北九州市の観光情報サイト「ぐるリッチ！　北Q州」とコラボレーションイベントとして、5月18日（土）にJR小倉駅発着の「平尾台ライトケイビング×手ぶら宮崎牛BBQバスツアー」を実施する。

　ケイビング（洞窟探検）は趣味・スポーツとして、洞窟の中を探検することを指す。ヘルメットとヘッドライトを装着し、岩の間をすり抜けながら進んでいくアクティビティ。ケイビングは近年注目されているネイチャーツーリズムの一つで、自然に触れながら楽しめるレジャーとして人気を集める。

　平尾台の牡鹿鍾乳洞は、“恐竜の落とし穴”とも呼ばれ、日本でも2つほどしかないと言われる垂直鍾乳洞。ツアーは軽い洞窟探検と、絶景のなか宮崎牛のBBQを楽しめる内容となっている。申込締切は5月11日午後4時まで。完全予約制。

「観光人文学への遡航（46）」　ライドシェア導入に対する疑問④

2024年4月5日（金）配信

　我が国ではこれまで、タクシー会社が強制力を持ってドライバーの管理を行うことで、安全安心を担保してきた。そして、会社が管理するということは、需要の比較的低い時間や地域へも安定して供給を誘導することができているということも強調しておかなければならない。稼ぎ時の深夜のシフトもあれば、あまり水揚げを期待できない早朝のシフトもあり、それをドライバー同士でバランスを取りながら融通してきた。

　一方で、ライドシェアドライバーは、自分の好きな時間に働くわけだから、当然需要の高い場所と時間に集中していく。ライドシェア全盛になったら、深夜は盛り場周辺には多くのドライバーがスタンバイするだろうが、早朝はその分絶対に誰もいなくなる。タクシー不足をライドシェアが補うなんて鬼の首を取ったように改革者然とした人が発言しているが、ライドシェアは儲かるところにしか集まってこない。ドライバー不足を補うなんて絵に描いた餅である。

　また、今冬も首都圏で大雪が降ったが、ライドシェアドライバーは、事故のリスクが高く、車内がびしょびしょになってしまうことから、大雪のときなどは絶対に営業には行かないだろう。誰も行かないと儲かるから行くようになるなんてライドシェア推進論者は言うが、それは雪道で車を運転しない人が言うセリフだ。大雪の日、台風の日などは、今よりももっと車はつかまらなくなると断言できる。

　さらに、2000年の交通バリアフリー法を皮切りに、06年のハートビル法との統合によって、バリアフリー新法が制定された。そのうえで、16年には障害者差別解消法が施行され、公共交通機関のバリアフリー化は着々と実現されてきた。この政策決定過程のなかで、タクシーのバリアフリーの義務化はたびたび議論の俎上にあがっていたが、一律の義務化までは至っていなかった。ただ、トヨタが17年にタクシー用車両としてクラウンコンフォートに代わって発売を開始したJPN TAXI（ジャパンタクシー）は車いす対応の車両になっており、この車両が一気に普及することによって、障害者の方々の自宅から目的地までのシームレスなバリアフリーがようやく実現できる社会が見えてきたところだった。ようやくここまで辿り着いたのに、ここでライドシェアが普及してしまうと、シームレスなバリアフリー化は元の木阿弥になってしまう。

　そして、もう1点、私がここで最も声を大にして言いたいことは、この議論は単にライドシェアがタクシーの穴を埋めるための枠組みを作るという代物では決してない。日本人が主体的に生きられるか、未来永劫搾取され続ける存在となってしまうのか、その分岐点に私たちは今立っているということである。来月はその点について言及する。

神奈川大学国際日本学部・教授　島川　崇氏

１９７０年愛媛県松山市生まれ。国際基督教大学卒。日本航空株式会社、財団法人松下政経塾、ロンドンメトロポリタン大学院MBA（Tourism & Hospitality）修了。韓国観光公社ソウル本社日本部客員研究員、株式会社日本総合研究所、東北福祉大学総合マネジメント学部、東洋大学国際観光学部国際観光学科長・教授を経て、神奈川大学国際日本学部教授。教員の傍ら、PHP総合研究所リサーチフェロー、藤沢市観光アドバイザー等を歴任。東京工業大学大学院情報理工学研究科博士後期課程満期退学。

「観光革命」地球規模の構造的変化（269）　人口減少と災害復興

2024年4月5日（金）配信

　東日本大震災から13年が過ぎたが、その後も各地で大災害が頻発し、今年の元旦には能登半島地震が起きて、数多くの悲劇と甚大な被害が生じている。

　実は能登半島地震発生前の昨年12月22日に厚生労働省の国立社会保障・人口問題研究所が2050年までの全国の「地域別将来推計人口」を公表した。それによると、50年の日本の総人口は1億468万人になるとのこと。20年の人口は1億2614万人だったので、この30年の間に2146万人もの日本の人口が減るという衝撃的な政府推計だ。

　私が在住する北海道に当てはめると、20年の人口は522万人であったが、50年の推計人口は382万人であり、30年間で140万人もの人口減少が生じるという衝撃的内容だ。

　民間研究機関の日本創成会議は、14年に「全国の約半数の自治体で、40年には20～39歳の女性が10年比で半分に減る」と試算し、「出産年齢の中心世代が半滅した自治体は人口減少に歯止めがかからない『消滅可能性都市』になる」と指摘して話題になった。

　国は地方創生を推進するため14年11月に「まち・ひと・しごと創生法」を公布し、人口減少や東京圏への人口集中を止め、地方を活性化するための諸々の政策を打ち出したが効果が乏しいままに10年近くが過ぎた。

　能登地方は加速する過疎化と高齢化に長年悩まされてきた。今回の地震では既に若い世代が流出し、高齢者の多い地域を大地震が直撃し、自然災害と人口減少のダブルパンチを受けたために災害復旧・復興は容易ではない。

　政府は1月末に緊急に取り組むべき対策として①生活再建②中小企業者・農林漁業者・観光業者などの生業再建③インフラ復旧――を重視している。大災害で至る所が破壊された現状では暮らしと仕事の足場となる「まち」を仮設住宅や仮設事業所などでつくりながら復興を進めていく必要がある。

　専門家は能登半島の人口が将来的に現在の半数程度になると予測しており、厳しい人口減少を前提にした「創造的復興」が必要不可欠になる。旅行業界は災害地域における観光復興の面で最大限に協力連携を行う必要がある。能登で起きていることは、いずれ日本各地で起こり得ることであり、決して「他人事」とみなさずに協力連携をはかるべきである。

北海道博物館長　石森　秀三氏

1945年生まれ。北海道大学観光学高等研究センター特別招聘教授、北海道博物館長、北洋銀行地域産業支援部顧問。観光文明学、文化人類学専攻。政府の観光立国懇談会委員、アイヌ政策推進会議委員などを歴任。編著書に『観光の二〇世紀』『エコツーリズムを学ぶ人のために』『観光創造学へのチャレンジ』など。

飛鳥Ⅱ、6年ぶりの世界一周クルーズへ　横浜・神戸発着の100日間の船旅

2024年4月4日（木）配信

　郵船クルーズ（遠藤弘之社長、神奈川県横浜市）が運航する「飛鳥Ⅱ」はこのほど、6年ぶりに世界一周クルーズに出港する。4月5日（金）に横浜、4月6日（土）に神戸を出港し、アジア、南アフリカ、ヨーロッパ、北米大陸、カリブ海、太平洋を経て、7月13日（土）に横浜、14日（日）に神戸へ帰港する、横浜・神戸発着各100日間の旅。

　リスボンの「発見のモニュメント」や、ニューヨークの「自由の女神」、ホノルルの「ダイヤモンドヘッド」などの名所が楽しめる。

　また、大西洋と太平洋をつなぐパナマ運河の通航シーンも見ることができる。

　出港に先立ち、横浜市港湾局と神戸地港湾局による出港セレモニーを4月5日（金）、横浜港大さん橋国際客船ターミナル屋上で行う。

国際観光施設協会エコ・小委員会、「宿の脱炭素化を」　ホテレスセミナーで具体案提示

2024年4月4日（木）配信

　国際観光施設協会（鈴木裕会長）のエコ・小委員会はこのほど、第52回国際ホテル・レストラン・ショーでセミナー「宿泊施設の脱炭素化―旅館の使用エネルギーを適正化して―」を開いた。持続可能な社会の実現に向けて、気候変動を招く温暖化効果ガスの具体的な削減案を提示した。

　はじめに委員長の佐々山茂氏（佐々山建築設計会長）が登壇。2016年の世界におけるエネルギー消費量は、1990年比で約2倍に増加したことを紹介。とくに旅館は大量の水と電気、ガスを使用しており、一般家庭の約10倍のCO2を排出していることから、「宿泊業にとって持続可能な社会の実現は重要なテーマ」とした。

　エコ小委員会では、2030年の国内CO2排出量を13年比で26％の削減を目標としていることを説明した。

　実現のため、宿泊施設では水道光熱費の見える化で、削減意識を社内で広めることや、外気によって館内の温度が大きく変化しないよう窓を二重化することを提案した。

　さらに、団体旅行が減り、個人が増加したことで、チェックインや食事の時間が分散化し、大浴場のピークが抑えられているとして、温浴設備の小型化を勧めた。

　佐々山氏は「CO2の削減は気候変動の解決にもつながる。誰にでも関わることなので、排出抑制に努めてほしい」と語った。

　続いて、副委員長の小川正晃氏（ユニ設備設計技術顧問）が登壇した。70度の源泉で館内の水道水を温め、客室や調理場にお湯を供給している新潟県にある客室数26室の宿泊施設を紹介。「7～9月の重油消費量をなくすことができた」と話した。

　また、館内のWi―Fiとメーターをつなぎ、1カ所のモニターに使用量をリアルタイムで表示していることも説明。削減意識が喚起され、17年の電気使用量は前年比11％減少し、化石燃料は同30％減ったという。

　小川氏は「CO2削減は継続的に行うことで大きな効果が生まれる。長期間実施し、短い期間で担当者を変えないでほしい」と呼び掛けた。