【日本温泉協会】新会長に多田計介氏(石川県・和倉温泉) 秋保温泉で総会開く

2024年6月28日(金) 配信

笹本森雄会長があいさつ

 日本温泉協会(笹本森雄会長、1147会員)は6月25日(火)、宮城県・秋保温泉の「伝承千年の宿 佐勘」で2024年度会員総会を開いた。任期満了に伴う役員改選では、3期6年間会長を務めた笹本氏が相談役に退き、新会長には石川県・和倉温泉の多田計介氏(湯けむりの宿美湾荘会長)が就任した。

 笹本会長は冒頭、「温泉源に影響を及ぼす可能性がある大規模な地熱開発には警鐘を鳴らし続ける」と述べ、開発側に①地元の合意②情報公開③過剰採取の防止④モニタリングの徹底⑤被害の救済――の5提言の順守を求めていく姿勢を示した。

 さらに、28年に日本の温泉文化をユネスコ無形文化遺産への登録実現へ活動を強化していく方針を示した。笹本会長は「日本の温泉の素晴らしさを改めて世界の人々に知っていただくだけではなく、地域文化や温泉文化を守ることにつながっていくと考えている」と語った。

 このほか、今年度の重点目標としては、入浴エチケットポスター販売による入湯客のマナー向上や、機関誌「温泉」とホームページ「温泉名人」・SNSを活用した温泉情報の発信に努める。

多田計介新会長

 新会長に就任した多田氏は「温泉文化のユネスコ登録に向けては、政治家の力で後押しをお願いしているが、温泉を利用される国民の“うねり”が必要。地域の皆様の協力をお願いしながら、登録実現へ全力で取り組んでいきたい」と意気込みを語った。     ◇

 主な新体制は次の各氏。

 【会長】多田計介(石川県・和倉温泉)

【常務副会長】石村隆生(神奈川県・箱根温泉郷)

【副会長】佐藤好億(福島県・二岐温泉)▽廣川登美子(栃木県・那須温泉郷)▽岡村興太郎(群馬県・法師温泉)▽八木眞一郎(福井県・あわら温泉)▽松﨑郁洋(熊本県・黒川温泉)▽前田眞治(学術部)

【専務理事】関豊

 温泉文化シンポ 秋保・下呂・道後が登壇

(左から)瀧康洋氏、奥村敏仁氏、佐藤勘三郎氏

 総会終了後には、秋保温泉、下呂温泉、道後温泉の代表者をパネリストに迎え、温泉文化シンポジウムを開催した。高崎商科大学特任教授の熊倉浩靖氏がコーディネーターを務め、秋保温泉は佐藤勘三郎氏(伝承千年の宿 佐勘)、下呂温泉は瀧康洋氏(水明館)、道後温泉は奥村敏仁氏(大和屋本店)がそれぞれの温泉地の課題や、地域活性化の取り組みなどを紹介した。

NAA国際線外国人旅客、国内線旅客数も5月最高に

2024年6月28日(金) 配信

田村明比古社長

 成田国際空港(NAA、田村明比古社長)が6月27日(木)に発表した2024年5月の総旅客数は、前年同月比27%増の325万194人となった。このうち、国際線の外国人旅客数は同43%増の179万7502人となり、5月としての過去最高値。国内線旅客数も同10%増の66万2383人で、同じく5月として過去最高を更新した。

 国際線の総旅客数は同33%増の258万7811人だった。このうち、日本人旅客数は同35%増の57万971人で、コロナ禍前の19年同月比では50%減。日本人の海外旅行需要について、田村社長は「回復してきているが、インバウンドと比べるとペースはゆっくり」と、回復には時間が掛かるとの見方を示した。

 総発着回数は前年同月比20%増の2万502回。このうち、国際線の旅客便は同27%増の1万3113回で、19年同月比では15%減と引き続き順調に回復している。国内線についても、同6%増の4351回、19年同月比では4%減だった。

6月の国際出国旅客、速報値は前年39%増

 6月1日(土)~22日(土)の国際線の出国旅客数は前年同期比39%増の84万8900人、19年同期比では10%減となった。発着回数は国際線が同27%増の9337回で19年同期比では15%減、国内線が1%増の2918回だった。

 訪日需要について、田村社長は「引き続き昨年実績を上回る傾向が続いている。とくに東アジア、北米の各国からの需要が旺盛」と述べ、それぞれの現状を報告した。

 東アジア発は「従来から好調であった韓国、台湾、香港が依然として好調。中国発の需要も回復しつつあり、個人観光客を中心に需要が伸びている。夏季期間に上海、深センなどから臨時便の運航も計画されている」と説明した。

 北米発に関しては「夏休み期間ということもあり、引き続きインバウンド需要および成田経由の東南アジアへの通過需要が好調」と述べた。

 一方、海外旅行の需要は「ゆっくりした回復であるが、人気の高いソウル、台北、バンコクなどのアジアのほか、ハワイ、グアム、欧米といった夏休みならではの観光地に予約が入っている」(田村社長)と話した。

観光アプリ大幅バージョンアップへ、ハローキティとXR体験など、大阪観光局

2024年6月27日(木)配信

ハローキティとコラボ(右端が溝畑宏理事長)

 大阪観光局(溝畑宏理事長)は27日(木)、運営する観光アプリ「Discover OSAKA」に、サンリオ(東京都品川区)の人気キャラクター「ハローキティ」と一緒に写真が撮れるXR(クロスリアリティ)体験コンテンツや飲食店での顔認証決済サービスを導入するなど、大幅に機能を向上させ、7月以降順次サービスを開始すると発表した。

 XR体験は、府内観光スポットでスマホをかざすと画面上に3Dのハローキティが出現し、一緒に記念撮影ができる仕組み。大阪城や通天閣、HEP FIVE観覧車、梅田スカイビル空中庭園など13カ所で体験できる。撮影スポットは13カ所のほか、府内12市町や京都府、奈良県、大分県にも拡大させる計画。

 顔認証決済サービスはNEC(東京都港区)のシステムを取り入れ、10月以降開始の予定。事前に顔情報やクレジットカードを登録させておくと、顔認証で支払いが完了する。大阪市内の観光施設や飲食店など10店舗でスタートさせ、順次増やしていく。

 また、関西国際空港を利用する観光客を対象に、旅の途中で購入した土産品を空港まで運ぶ「手ぶら観光」や、相乗りタクシーのシェアリングサービスを展開する「Near Me」(東京都中央区)との連携も9月以降に実施する。

 アプリは国内外から大阪に訪れる観光客に、高付加価値な旅行体験を提供しようと昨年7月に稼働を始めた。今年5月までのアプリダウンロード数は7万2千。機能の拡充で今年度中に15万ダウンロードの目標を掲げる。

 溝畑理事長は「大阪のインバウンドは2019年1200万人強だったが、今年は1400万人を見込んでいる。アプリは2025年の大阪・関西万博を見据え、ストレスフリーでシームレス、そして安心安全に大阪観光を楽しんでもらえるよう大幅にバージョンアップしていく」と話した。

将棋「勝負めし」公募、竜王戦あわら対局、福井県あわら市

2024年6月27日(木)配信

 福井県あわら市は、10月19日(土)、20日(日)に同市の「あわら温泉 美松」で行われる将棋の第37期竜王戦第2局(読売新聞社、日本将棋連盟主催)で、対局者に提供する「勝負めし」のメニューの公募を7月1日(月)から始める。

 同市内で営業する店舗を対象に、「勝負めし」「おやつ」「ドリンク」の3部門で26日(金)までメニューを受け付ける。ネット投票や展示投票を経て、各部門10品程度を候補メニューに採用し、対局者に提示するメニューブックに掲載する。

 昨今の将棋ブームにおいては、対局者が注文する昼食やおやつにも注目が集まり、提供店舗には注文が殺到したり行列ができたりするなど経済効果がある。

 現在の竜王位保持者は藤井聡太七冠。タイトル挑戦者を決める決勝トーナメントが現在進んでいる。

「ふるさとチョイス災害支援」能登半島への寄付額20億円超え 応援ページも7月から公開

2024年6月27日(木) 配信

代理寄付イメージ(提供:ふるさとチョイス)

 トラストバンク(川村憲一社長、東京都渋谷区)はこのほど、ふるさと納税で被災地自治体の災害支援に寄付できる「ふるさとチョイス災害支援」での令和6年度能登半島地震への寄付額総額が6月26日(水)に20億円を超えたと発表した。同サイトでは発災から、被災した33自治体への寄付を受け付けた。現在も継続しており、6月26日午前8時30分時点で寄付件数は約10万件と、ふるさとチョイス災害支援で過去最大の寄付件数となっているという。また、7月1日(月)から、北陸への応援の気持ちを届けようと30を超える自治体と寄付者からのコメントをまとめた特集ページ「あなたのエールを北陸に」を公開する。

 同社は6月27日、オンラインで災害支援に関する記者説明会を開いた。広報を担当するコーポレートコミュニケーション部 PRチームの遠藤香澄氏によると、「ふるさとチョイス災害支援」は2014年にポータルサイトで初めて、ふるさと納税を使った災害支援寄付を促進した仕組みとして開始。これまで65の災害で活用し、寄付先の自治体数は延べ740を超え、累計100億円以上の寄付金を被災地へ届けてきた。

 また、同社の特色として、「代理寄付制度」という仕組みがある。これは、被災した自治体が災害対策に集中できるよう、被災していない自治体がふるさと納税業務を代行するという、ふるさとチョイスが独自に導入したものだ。納税者が代理寄付自治体へふるさと納税を行うと、代理自治体は納税証明書発行など事務手続きを担い、納税者から受け付けた寄付金を被災自治体に送付する。

 成り立ちのきっかけは2016年に発生した熊本地震。茨城県・境町の橋本正裕町長から被災地支援の相談があり、税に明るかった当時の石川県輪島市の職員のアドバイスなどを得ながら、12時間後には代理寄付の仕組みを構築した。制度開設以降、28の災害で活用され、代理寄付自治体数は延べ250以上、累計30億円以上の寄付金が寄せられた(24年6月13日時点)。

 説明会では同町秘書公室まちづくり推進課課長兼ふるさと納税推進室長・麻生崇氏が15年に同町が被災した関東・東北豪雨の際、ふるさと納税担当職員が「非常時に庁舎内にとどまり納税業務をしていることに罪悪感を覚えた」という声を紹介。こうしたことを受けて、被災地の職員が災害対応に集中できるよう、代理で寄付を集めて納税業務も行う制度をつくれないかをトラストバンクに相談したと経緯を説明した。

 今回の能登半島地震では、過去最大の158自治体が代理寄付フォームを開設。約20億円の寄付金にうち、約16億円が代理寄付による寄付金だという。代理寄付を活用した寄付が多かった要因として、被災自治体と代理寄付自治体間での「共助の絆」がある。以前、被災した地域はその際に協力してもらった自治体への恩返しのために代理寄付を担い、また寄付者はそれに対し共感する、という好循環が生まれている。

 被災地の声として、輪島市漆器商工課ふるさと納税推進室推進係長の堀岡健一郎氏が登壇。同市の23年度のふるさと納税の総額は約21億円、このうち発災後の1月~3月31日までの寄付額は約17億7000万円にのぼっていることを報告した。寄付者や境町をはじめ、多くの自治体が代理寄付を受け付けてくれたことに謝意を述べたうえで、「復興には長い時間と多くの費用がかかる。息の長いご支援を改めてお願いしたい」と呼び掛けた。

観るガイドブックへ 動画サービス「penguin」で地方局の番組配信(ANA X)

2024年6月27日(木) 配信

 ANA X(神田真也社長、東京都中央区)は7月1日(月)から、同社が運営する動画配信サービス「penguin」で地方各局で放送された魅力的な地域発ドラマや街ブラ番組など、エンターテインメント映像の取り扱いと販売を開始する。地方局の番組は地域を知り尽くしているからこそ紹介できる魅力的なコンテンツが豊富なことから、今後は“観るガイドブック”としての役割も担っていきたい考え。

 「penguin」は6月でサービス開始から1年が経ち、ANAマイレージクラブ会員やANA Pocket会員を中心に利用が広がっている。今回取り扱いを開始する新サービスで地方局の放送可能なエリアを飛び越えて、全国各地の旅好きな視聴者へ新しい角度で地域の魅力を発信していく。

 第1弾として、7月1日から長崎発のドラマ「第9マキナ!」製作著作・MAZUEL(北川啓太郎社長、長崎県長崎市)の配信を行う。1話目は無料、2~6話は1話300円で販売する。

 同社は「今後も、各地⽅テレビ局や制作会社と地域を軸としたコンテンツを配信し、コンテンツ資産の2次利⽤の促進、放送外収益の向上、各地域の活性化に貢献していく」と意気込む。

日旅・韓国観光公社、カーボン・オフセット共同企画 環境にやさしいソウル・釜山への旅

2024年6月27日(木) 配信

「ベストツアー ~環境にやさしい旅をしよう!~ Carbon─Zeroソウル・釜山」

 日本旅行(小谷野悦光社長)は韓国観光公社福岡支社との共同企画「ベストツアー ~環境にやさしい旅をしよう!~ Carbon─Zeroソウル・釜山(福岡発・大分発・博多港発)」を発売した。韓国ツアーの渡航で発生するCO2をオフセットする仕組みを備えた海外旅行商品となる。

 同社は2021年2月から、国内個人旅行商品ブランド「赤い風船」で、森林由来のJ─クレジットを活用し、旅行でJRや航空を利用した往復の移動により排出されるCO2を実質ゼロにするカーボン・オフプログラム「Carbon─Zero」に取り組んでいる。

 このほど、韓国観光公社福岡支社との共同企画により、同社初の海外旅行でのカーボン・オフセット商品を売り出した。

 韓国観光公社の支援により、同商品の移動で排出されるCO2をオフセットするため、日本ではJ─クレジット、韓国では山林炭素相殺制度で認証されたグリーンカーボンクレジットを購入している。往路のオフセット代金は日本の、復路のオフセット代金は韓国の森林保全に役立てられ、同商品に参加することで、日韓の豊かな森を育てることができるサステナブルな旅行となっている。

 設定期間は、7~12月を予定する。

群馬・上野村 黒澤村長らが銀座で観光情報をPR 「村の魅力最大化を」

2024年6月27日(木) 配信

黒澤八郎村長

 群馬県・上野村(黒澤八郎村長)は6月25日(火)、東京・銀座で報道関係者や旅行会社などへ村の魅力を紹介する「サロンド・U 上野村観光情報PR会」を開いた。同村は県の最西南端に位置し、森林が面積の95%を占める。人口約1030人と小規模ながら、Iターン者が約2割となるなど、特色を生かした持続可能な村づくりを推進している先進的な地域。あいさつに立った黒澤村長は「上野村の魅力を最大化するため、これからも色々な挑戦をしていく」と力強く語った。

福田達夫衆議院議員

 地元選出の国会議員、福田達夫衆議院議員も駆けつけ、「上野村は、村を維持するため数十年間チャレンジを続けている。良いものをより良くし、人とお金の流れを作り続けるため、外部から見た意見や見合った価値を教えていただき、今後も持続できるようご協力いただきたい」と呼び掛けた。

 自然豊かな同村での観光といえば「天空回廊」エリア。関東最大級の鍾乳洞・不二洞などがある「川和自然公園」とキャンプ場などがある「まほーばの森」を長さ225メートルの上野スカイブリッジが結ぶ同エリアが天空回廊だ。2022年にオープンしたグランピング施設「森のインスタントハウス」はとても可愛らしいフォルムで、女性にも人気。

 また、不二洞は4月27日にリニューアルし、光と音で幻想的な演出を施した。家族連れにおすすめのイベントは、5年ぶりに復活する7月29日開催の「サマーフェスティバル」。神流川で川魚のつかみ取りなどが楽しめる。

 このほか、9月29日には長野県・南相木の信濃川源流と上野村をつなぐダムを走る「ダムtoダム ハイランドラン」も開かれる。

 同村では全国でも珍しい、猪と豚の交配種である猪豚(いのぶた)が「上野村いのぶたファーム」で年間250頭生産されている。1代交配で、非常に手間のかかる猪豚の生産は肉量で年間10トン程度という。「上野村特産のいのぶた肉」から「群馬県特産のいのぶた肉」へと発展するため、リブランディングをはかり名称を「極いのぶた」に変更。ロゴも刷新した。

 情報交換会では、極いのぶたやその加工品、また名産の十石みそ、十石しいたけなどが参加者に振舞われた。

 このほか、上野村観光大使のアカペラユニット「XUXU(シュシュ)」の3人が参加者を巻き込んだパフォーマンスを披露し、会場を盛り上げた。

 

埼玉県旅行業協会、6地区を3地区に統合 貸切バス値上げで「国に理解を求めたい」

2024年6月26日(水) 配信

総会のようす

 埼玉県旅行業協会(浅子和世会長、243会員)は6月23日(火)、さいたま市内で2024年度通常総会を開いた。今年度は地区会活動の強化に向け、組織の改編に着手する。川越と東松山地区を川越東松山区に再編成。さらに、加須と久喜地区を加須久喜地区に、春日部と越谷地区を春日部越谷地区にまとめる。

 浅子会長は、人手の足りないバス運転手の待遇改善をはかる目的で国土交通省によって値上げされた貸切バスの下限運賃について語った。さらにバスガイドも人手不足の影響で料金が上がったため、「貸切バスの総額は大幅に上がっている。団体旅行の問い合わせが増えても、成約数が減ってしまう」と危機感を示した。そのうえで、インバウンドの拡大だけではなく、「(国内旅行を支える)中小旅行会社にも国の理解を求めていきたい」考えを示した。

浅子和世会長

 来賓として出席した、受入施設で構成する埼玉県旅行業協会協定会員連盟の森田繁会長は「人手不足で受け入れに影響が出ているなかでも、利用してくれるお客のために、もてなしをより磨かなければならない」との考えを示した。「旅は日々のストレスから解放されるのに必要なコンテンツ。今後も、埼旅協と共に頑張っていきたい」と語った。

森田繁会長

 案内所で組織する埼旅協特別協定会員連盟の酒井禎一会長は埼玉県旅行業協会の会員に日ごろの利用に対し謝辞を述べ、「これからも業務に一生懸命に取り組んでいく」と話し、引き続きの利用を呼び掛けた。

酒井禎一会長

 その後の懇親会では、同日付で梶山和明事務局長が退任することが発表された。今後1年間、事務局職員として在籍し、後進の指導にあたる。新たな事務局長には窪田優氏が就任した。

(左から)浅子和世会長、退任で花束を受け取った梶山和明事務局長、鈴木明治前会長

「淡路島はも」PR メディア集め懇談会 淡路島観光協会

2024年6月26日(水) 配信

あいさつする木下学会長

 兵庫県・淡路島観光協会(会長=木下学ホテルニューアワジ社長)は6月25日(火)、兵庫県神戸市の神戸ベイシェラトンホテル&タワーズで、シーズンを迎えた夏の代表的な食材「はも」を関西のメディア関係者らに振る舞う「淡路島はもキャンペーン」懇談会を開いた。

 木下会長は「現在淡路島では体験コンテンツの充実をはかっている。本物をしっかり提供し、淡路島のレベルが上がったなと思ってもらえるような地域づくりを目指していく」とあいさつした。

 同協会の髙木俊光CMOは、2025年の大阪・関西万博の開催やその先にある大阪IR開業、さらに2030年の神戸空港国際化に触れ、「京阪神の皆様に支えられてきた淡路島だが、今後はインバウンド誘客に本腰を入れていく。そのために本物体験コンテンツを提供していきたい」と話した。

 淡路島では来年、地場産業や食などの魅力に触れる「AWAJI島博」(同協会など主催)を開催する。開催期間は万博と重なる2025年3月20日(木)から10月13日(月)まで。

 懇談会では、ハモの湯引きや炙り、ハモと淡路産の玉ねぎを煮込む「ハモすき鍋」などが提供された。淡路島牛乳を使ったデザートや地酒試飲、淡路手延べ素麺食べ比べコーナーもあり、参加者は美食に舌鼓を打った。

ハモすき鍋
ハモの骨切り実演ショー