「味のある街」「ダミエ」――マッターホーン(東京都目黒区)

2020年4月4日(土) 配信
 
マッターホーン (MATTERHORN)の「ダミエ」▽東京都目黒区鷹番3-5-1▽火曜(祝日の場合は営業)

 創業は1952年。東京都内の老舗洋菓子店ランキングでも、必ず上位に名前が上がるほどの人気店だ。淡いオレンジ色の包装紙の愛らしい女の子の絵は、鈴木信太郎画伯の作品で店の代名詞にもなっている。店の奥に喫茶室もあるので家まで待ちきれない方は、その場ですぐに食べられるのも魅力だ。どれだけ人気店となっても支店を出さず、一店舗主義を貫いているこだわりのスタイルも、地元の方々から長年愛されている理由だろう。
 
 バームクーヘンや焼き菓子にチョコレート、期間限定のモカソフトなど人気の品はたくさんあるけれど、1番のおすすめは「ダミエ」という名のケーキだ。
 
 チョコレートのコーティングの中に、プレーンとチョコの2種のスポンジとバタークリームが挟まれていて、綺麗な市松模様が特徴だ。このバタークリームの美味しさはピカイチだ。濃厚なバターのコクと風味、口の中でなめらかにとろけるクリームが、最高に美味しいのだ。
 
 外側のパリパリなミルクチョコは甘め。だけど、中は甘さを控えたバタークリームに覆われた卵味とチョコ味のスポンジが交互に入っているので、微妙な味の違いも楽しめる。1カット300円というリーズナブルな価格もありがたい。バタークリームにありがちな、重たい感じや油っぽい食感はまったくなく、ひたすらなめらかですっきりしている。口に入れた瞬間、バタークリームの魅力に降参してしまう。ダミエを食べてバタークリームの世界に目覚める方も多いとのこと。
 
 どこか懐かしく優しい味で、ほっこりすること請け合いだ。このダミエを松任谷由実さんも贔屓にしていて、幾つもの感動的なコメントを寄せられているという。
 
 喫茶室では、今年も4月16日正午から、毎週水曜日に待ちに待った季節限定「モカソフト」の販売が始まる。数に限りがあるのでお早めに。もちろんダミエも忘れずに。
(トラベルキャスター)
 

 

津田 令子 氏

 社団法人日本観光協会旅番組室長を経てフリーの旅行ジャーナリストに。全国約3000カ所を旅する経験から、旅の楽しさを伝えるトラベルキャスターとしてテレビ・ラジオなどに出演する。観光大使や市町村などのアドバイザー、カルチャースクールの講師も務める。NPO法人ふるさとオンリーワンのまち理事長。著書多数。

コロナ禍終息後の反転攻勢へ Vpon JAPANがオンライン「インバウンドセミナー」開く 

2020年4月3日(金) 配信

インバウンド(イメージ)

 インバウンドに特化したデータ提供事業などを展開するVpon JAPAN(篠原好孝社長、東京都新宿区)は4月3日(金)、ライブ配信の「インバウンドセミナー」を開いた。コロナ禍終息後の反転攻勢に向け、自治体とDMOが取り組むべき課題について説明を行った。

 「今すべきインバウンド対策 分析編」と題し、同社執行役員インバウンドデータ事業管掌の木ノ内宣行氏が登壇。新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)で各国が移動制限を行い、訪日客が激減している今こそ、①継続的な情報発信②戦略の見直し③観光資源の磨き上げ――が欠かせないとした。

 1つ目の継続的な情報発信について木ノ内氏は「中華圏の人やリピーターは、情報の感度の高い人が多い」としたうえで、「情報発信しない状況が続くと彼らからの信頼維持や、日本を渡航先として選んでもらうことが難しくなる。ポジティブな情報を発信し、『早く行きたい』という気持ちを醸成させることが大事」と述べた。

 2つ目の戦略の見直しは、コロナ終息後を想定してターゲットを改めて見直す機会だと語った。

 3つ目の観光資源の磨き上げは、「観光資源の問題点や課題点などを再度検討し、より魅力的な商品作りを行うのに良いタイミング」だとした。

 同社が提供できるデータには、戦略の見直しと準備を行うために必要な「現状把握」のためのデータがあるとし、訪日客の滞在や移動、インサイト分析のレポートなどの提供が可能だと説明した。

 木ノ内氏は「コロナ禍終息後は、世界規模で旅行客の獲得合戦が始まる」と予測。そのうえで、「日本に1番最初に戻ってくるのは近隣アジアのリピーター」と見込む。「終息後の反転攻勢に向け、すでに動き出している自治体もある」と述べ、現時点で準備することの重要性を語った。

アパ、新たな5カ年計画へ 効率化、人材、省エネなど

2020年4月3日(金) 配信

アパグループ ロゴ

 アパグループ(元谷外志雄代表、東京都・赤坂)は、次期中期5カ年計画「SUMMIT 5-Ⅲ(第3次頂上戦略)」を4月1日(水)からスタートした。

 2015年4月から始まった前計画の「SUMMIT 5-Ⅱ」では、提携ホテルを含むネットワーク客室数の目標を10万室と設定し、今年3月30日(月)時点で10万756室と達成。昨年11月期の連結決算では、売上高1372億円と過去最高の売上高を更新した。経常利益は335億円と、3年連続で300億円を超えた。

数値目標

 同計画の目標数値は、ホテル部門でアパホテルブランド(直営・FC)客室数を10万室、アパホテルネットワーク(パートナーホテル含む)客室数を15万室、25年度のホテル部門売上高を1800億円などと定める。住宅部門では、売上高200億円、マンション管理戸数3万戸、賃貸事業での自社保証物件入居率95%など具体的な数値目標を掲げている。

アパホテルプライド

具体的な施策

 この施策によって、新規開発や既存ホテルとパートナーホテルの加盟強化などで、客室数やネットワークの拡大を目指す。自動チェックイン機やエクスプレスチェックアウトボックスの設置拡大と機能向上や、スマートホテル構想の実現化など、オペレーションの効率化もはかる。

 そのほかに、本部集約型に即した組織改編を行い、女性社員の管理職と役席者への積極的な登用を含めた、多様な人材の活用にも取り組む。

 環境面については省エネ化の推進や、環境負荷の観点からアメニティを見直すなど、積極的な配慮をする見通し。

 ホテル&マンションを核とした総合都市開発事業も、今後展開していく予定だ。

JTBグループ、新型コロナで合同入社式を中止 髙橋社長が新入社員に動画メッセージ配信

2020年4月3日(金) 配信

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 JTBグループは4月1日(水)、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、今年度の「グループ合同入社式」を取りやめた。会社ごとの入社式や配属式に切り替えたほか、JTBでは各エリア(札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡)に集まり、入社手続きのみを行った。

 JTBの髙橋広行社長は、JTBグループの新入社員585人に向けて動画でメッセージを発信。高橋社長は、コロナ禍で「大きな影響を受けている」としたうえで、「そのような環境下で皆さんは入社されました。回復するまでには時間がかかるかもしれないが、ぜひ皆さんの若い力を大いに発揮してもらい、一緒にこの苦境を乗り越えていきたい」と語った。

ピーチ、4月から機内の「安全のしおり」環境をまもる素材を採用 

2020年4月3日(金) 配信

機内イメージ

 ピーチアビエーション(森健明代表)は4月1日(水)から、機内の「安全のしおり」とスタッフの名刺に、環境への負荷の少ない新素材「LIMEX」を採用した。

 TBM(山崎敦義代表)が開発した新素材「LIMEX」は、石灰石などの無機物を主原料とした複合材料で、紙やプラスチックの代替となる。

 水や木材パルプをほぼ使用しないため、環境負荷の軽減が期待される素材。年間で約4万㍑の水資源保全の効果が見込まれる。

全国29カ所の休暇村キャンプ場で「手ぶらでキャンプ」が楽しめるプラン売り出す

2020年4月3日(金) 配信

大自然のど真ん中でキャンプ

 全国の国立・国定公園などでリゾートホテルを経営する休暇村協会(河本利夫理事長、東京都台東区)はこのほど、オープンエアーでストレス発散できる「手ぶらでキャンプ」プランを売り出した。全国29カ所の休暇村キャンプ場で楽しめる。

 キャンプ場内にはテントが予め設営してあり、タープや寝具、調理器具などのキャンプ用具も全部揃っている今回のプラン。キャンプ場はホテルの敷地内に位置しており、大浴場も利用可能だ。

 食事に関しては、夕・朝食の食材がついたプランと、食材なしのプランを用意している。食材ありのプランでは、食材の準備やカットを休暇村が行ってくれる。

 夕食では、地元の美味しい旬の幸を盛り込んだバーベキューセットや、キャンプの定番メニューのカレー、豪華食材のプレミアムなセットなどを取りそろえている。一方の朝食は、ビュッフェまたは朝食材料の用意となる。

日本旅行リテイリング設立 対面で最適なサービス提供を目指す

2020年4月3日(金) 配信  

日本旅行リテイリング 大槻厚社長

 日本旅行(堀坂明弘社長、東京都中央区)の新たなグループ会社として、日本旅行リテイリング(大槻厚社長、東京都中央区)が4月1日(水)に設立した。

 同社は店頭専門会社として、同グループの「日本旅行サービス」と「日本旅行オーエムシートラベル」を統合。店頭部門の事業運営の最適化を目指す。

 資本金は9000万円、社員数は663人。事業所数124カ所のうち店舗数は119店舗(4月1日現在)となる。

 大槻社長は「ただ単に商品を売る会社ではなく、『お客様のお顔が見える会社』として、ニーズに応えたリアルエージェントにしかできないサービスを提供していく」とした。

 今年度内には日旅本体の店頭専門支店と統合も予定。大槻社長は、「リアル店舗としての存在意義と価値の向上に向けて、全社一丸となって取り組んでいく」と述べた。

Airbnb、キャンセル受けたホストに補償 コロナウイルス感染拡大で 

2020年4月3日(金) 配信

生活費の工面が難しいホストにも支援を行う

 Airbnb(エアビーアンドビー)は3月30日(月)、新型コロナウイルスの感染拡大を理由に予約をキャンセルされたホストに受け取れる予定だった金額の25%を4月から支払う考えを示した。

 対象は3月14日(火)~5月31日(日)までにチェックインする予定だった予約。総額2億5000千㌦(日本円で約270億円、4月3日時点)を用意した。3月14日以前に予約したゲストには通常の払い戻しのほか、支払額に相当する同社の旅行クーポンを受け取れるようにした。

 1000万㌦(日本円で10億8000万円、4月3日時点)のスーパーホスト基金も設置。自宅を民泊物件として掲載・受け入れを行うことで、家賃や住宅ローンの支払いに充てているスーパーホストと、受入収入が主な収入源で生活費の工面に苦労している長期の体験ホスト向けに設けた。4月からは最大5000㌦(日本円で約54万円、同)の返済の必要がある補助金を申請できるようにする。

 同基金は、同社社員の約1億円のほか、共同創業者のブラウアン・チェスキーCEO兼コミュニティ担当最高責任者などによる約9億円の寄付金で構成される。

 追加の支援も計画している。ゲストが過去に宿泊した民泊物件のホストに対して、経済的な支援を行える仕組みを構築する。寄付金と併せて手紙を送ることができる取り組みも計画。詳細は4月に発表する。Airbnbにはゲストから経済的支援の申し出が数えきれないほど届いているという。「困難な時期であるからこそ、『ささやかな温かい気持ち』が現在の状況を乗り越える大きな力になると信じている」(同社)とコメントした。

沖縄エリアのホテル充実 トラベルコ、沖縄ツーリスト連携

2020年4月3日(金) 配信

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 トラベルコを運営するオープンドア(関根大介社長、東京都港区)は3月31日(火)、沖縄ツーリスト(東良和会長、沖縄県那覇市)が運営する宿泊予約サイト「OTSホテル」と連携し、沖縄エリアの宿泊ラインナップが拡充した。

 トラベルコは複数の宿泊予約サイトや旅行会社などが取り扱う宿泊プランを、一括で検索・比較することができる。沖縄で創業し、地域に根差した事業を展開する沖縄ツーリストが提供する宿泊施設のラインナップは、トラベルコユーザーの選択肢の幅を広げる。

 OTSレンタカーへの同時申し込みで、レンタカー料金が大幅な割引になるなど、自社直営の強みを生かしたサービスも充実している。

観光庁、飲食店向け「外国人ベジタリアン・ヴィーガン対応ガイド」作成 受入環境整備の促進を

2020年4月3日(金) 配信

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 観光庁は4月2日(木)、ベジタリアンとヴィーガン(以下、ベジタリアンなど)の外国人旅行者が増加していることを受け、飲食店向けの対応ガイドを作成した。事業者側が食習慣の知識や対応方法を理解し、外国人旅行者の受入環境整備の促進をはかるのが狙い。

 観光庁のホームページで公開されている「飲食事業者等における ベジタリアン・ヴィーガン対応ガイド」(全49㌻)は、表や画像などを用いて、ベジタリアンなどの基礎知識(背景、食事制限、国別割合など)や、旅行者の飲食店の選び方、日本で食べたいもの、先行事例集などを掲載している。

 2018年の推計値によると、日本を訪れるベジタリアンなどの外国人旅行者は年間145~190万人、飲食費は450~600億円にのぼるとされる。一方で、外国人ベジタリアンなどへのアンケート調査では、日本の飲食店などでの対応が不十分という意見が多数集まっていることから、対応ガイドの作成に至った。