旅先・施設のサステナビリティへの意識調査 旅行者の8割が意欲高（楽天トラベル）
2021年11月12日（金） 配信
楽天トラベル（三木谷浩史社長）はこのほど、旅行先や宿泊施設のサステナビリティへの取り組みに関する意識調査を行った。旅行者を対象に、サステナビリティに向けた課題例を挙げて問題意識を聞いたところ、7割以上の人がいずれかの課題に対して問題意識を抱いていることが分かった。さらに、全体の約8割が課題に取り組みたいと回答した。
調査は8月、直近2年以内に宿泊旅行経験があり、自分自身で宿泊の手配をした20～69歳の男女1081人を対象に行われた。
旅行先や宿泊施設のサステナビリティ課題に対し、「気になることはない」と答えた人は25・4％に留まり、74・6％の人が問題意識を抱えていた。
「ポイ捨てや適切に掃除されていないこと」が41・4％と最多に。次いで、「食品の廃棄、食べ切れない量の食事の提供」が35・2％、「不要なアメニティの提供や頻繁なタオル・シーツなどの交換」が24・3％と続いた（複数回答）。
前の設問について、80・7％の人がいずれかの課題に対して改善に向けた取り組みを行いたいと答えた。前述の問題意識と同様に、「ゴミの処理」（47・8％）、「フードロス」（44・9％）、「過度なサービスの提供」（32・6％）などへの行動意欲も同じ順番でトップ3にランクインする結果となった（複数回答）。
旅行先や宿泊施設のサステナビリティへの取り組みについて、「旅行前にどれほど情報を得られているか」を聞いたところ、「十分に得られている」、「ある程度得られている」と答えた人は全項目で3割以下に留まった。
同社は、「旅行者のサステナビリティへの行動意欲が高い一方で、旅行先や宿泊施設の取り組みについて、事前に参考になる情報が不足している現状が明らかになった」と調査をまとめた。
