【特集No.603】ON・ガス推進機構設立5周年 地産地消をサステナブルに応援
2022年2月19日（土） 配信
ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構が昨年10月に設立5周年を迎えた。これを記念し、今年1月20日にはオンラインフォーラムが行われた。新型コロナウイルス感染症の影響で社会や人の行動様式などが変化するなか、「機構がどのような役割を担い、ONSEN・ガストロノミーツーリズムが地域に何をもたらすのか」をテーマに涌井史郎会長にインタビューした。小川正人理事長には、機構がこれから目指す未来像を聞いた。
【後藤 文昭】
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観光経済は入込客数の問題ではなく、一言でいえば体積が大切である。縦軸に1人当たりの消費額、横軸に入込客数があり、できるかぎり縦軸が高い状態、つまり多様な人たちにバランスよく来ていただくことが非常に大切になる。とりわけ、国の経済政策に観光を位置付けるのであれば、富裕層を対象にし、より上質なインバウンドをどう獲得するか、その戦略が必要となる。
国立公園の活用は利用と保全のバランスをとるということではあるが、そもそも保全を重視してきた。そこに利用の促進をはかると言って人々が一挙になだれ込んでくるということは、基本的には歓迎するものではない。やはり、国立公園そのものを味わっていただく、あるいは自然そのものを味わっていただく、そういった奥深さのようなものが重要になる。
一方、経済という意味でいえば、やはり富裕層に対する施策をしっかりと実行する必要がある。
富裕層は、リトリートメント、すなわちマインドフルネスを求めている。自分の心の中を洗い替えして、蘇るような、人生を考えたり、来し方を考えたりするような過ごし方をしたい人が非常に増えている。
このように観光経済を分析してみると、自然公園なり自然の中に滞在をし、さまざまなところに五感を動員して自分を磨き上げるという、我われが目指してきた方向性と、富裕層が求めているニーズが合致するのではないか。やはり、国立公園そのものを味わっていただく、あるいは自然そのものを味わっていただく、奥深さのようなものが今後さらに重要になるだろう。……
【全文は、本紙1861号または2月28日（月）以降日経テレコン21でお読みいただけます。】
