「14年下期は計画通り」、メディア関係者と懇親会（KNT―CTホールディングス）

　KNT―CTホールディングス（戸川和良社長）は9月8日、同グループ役員とメディア関係者向けの懇親会を開き、グループ各社トップが、現在の方針や今後の方向性を語った。戸川社長は2014年度下期について「利益ベースでは計画通りに推移している。今年の業績見通しは目標達成ができそうだが、各社の業績に濃淡がある」と述べた。

　団体旅行事業については、教育旅行・MICE・スポーツ部門を柱に堅調に推移しており、「20年の東京オリンピックの追い風も期待できる」としたが、個人旅行事業は、「大きな課題を抱えている」として、商品改革・店舗改革・人材教育に注力することを強調し、「強い体質になるためには避けて通れぬ道」と語った。クラブツーリズムは売上1600億円を達成した昨年に引き続き好調で、「宇宙旅行の会社を設立するなど先を見据えた経営を始めている」と期待を高めた。

　各社統合のシナジー効果は、それぞれの商品の相互販売・チャーターの共同販売などで、シナジーとしての売上高は今年度上期だけで14億円と好調に推移している。

　吉川勝久会長は、業界全体への提案として「国内旅行と訪日旅行の一体化」と「女性の活躍」の2点をテーマに挙げた。一体化については「安倍首相が掲げる地方創生に旅行業界が連動して何ができるかについて訪日旅行とともに考え、JATAで近々ワーキングを立ち上げる」と述べた。「女性の活躍」については、「『自分にご褒美』の旅行に行く女性が多く、女性が職場で活躍すると旅行の需要が拡大する」と予測し、女性管理職の拡大を訴えた。

　＜近畿日本ツーリスト＞
　団体旅行について小川亘社長は、「教育旅行のシェアが43％、MICE事業が47％を占めており、スポーツ事業も昨年10月―今年7月まで前年超え」と好調に伸びていることを報告。現在、BtoBに特化した事業を進めており、研修やインセンティブなど「レジャーではない利用客」で、同社の売上の10％を占める。将来的には20％に伸ばし、安定した経営を目指すとした。教育旅行は、少子化のなかで修学旅行外での顧客獲得を狙い、インターハイや春高バレーなどの大型イベントに注目している。

　新規事業としては、女性が活躍する社会作り貢献として、「産前産後ケア推進協会」とタイアップし、「産後ケア＆レスパイト事業」を進めている。産後3―8カ月の母親と赤ちゃんを対象に、助産師による心身ケアや子育ての悩み相談、子育てのアドバイスなどを行う。現在、大手企業を中心に好調という。

　＜ＫＮＴ個人旅行＞
　岡本邦夫社長は、10月1日から子会社の近畿日本ツーリスト個人旅行との統合について「店舗販売と作成側が物理的に離れているうえに、会社も分かれていると、作成側の意図がお客様に伝わらない」と答えた。製販一体で組織を強化し、余裕ができた部分をインターネット・インバウンド分野に充てていく。今後は「ウェブファースト」で事業を進め、現在15％のメイト・ホリデイのウェブ販売比率を22％まで増やす。

　店舗販売も転換期を迎えているとし、「インターネットに流れたお客様を取り戻すために店舗を専門店化し、納得していただける応対をする」と決意を述べた。店舗の転換については、有楽町とあべのハルカスの専門店には遠方からの来客など好調で、岡本社長は「お店づくりを変えればお客様も変わる」と期待を寄せた。

　＜クラブツーリズム＞
　小山佳延社長は、訪日外国人向けのツアーに日本人向けツアーを取り入れる混乗ツアーを紹介した。全国に発着ゲートを多く持っておりコースも多様で、「今ある資源を活用してインバウンドを増やしていくバスツアーだ」と強調した。旅行の志向がこれまでの顧客層と違う「自分の趣味を持つ」団塊世代にシフトしてくるので、それに合わせて間口を広げて多様なテーマのツアーを展開することをアピールした。