日本温泉協会が湯原温泉で会員総会開く 日本の温泉文化をユネスコ登録へ 推進委員長に多田氏を任命
2023年7月4日（火） 配信
日本温泉協会（笹本森雄会長、1157会員）は6月25日（日）、岡山県・湯原温泉の湯原ふれあいセンターで2023年度会員総会を開いた。今年度は、日本の温泉文化をユネスコ無形文化遺産に登録することを重点目標の第一に据えた。早期登録実現に向けて、多田計介副会長（全旅連前会長）を推進委員長に任命した。
笹本会長は冒頭、地熱開発の安全性に強い関心を寄せている協会の姿勢を示し、「日本の温泉源に影響を与えないように、地熱発電の開発は秩序を持って行うよう要望する」と語った。
「2020年３月現在、全国70カ所で地熱発電が行われており、出力1千㌔㍗以上の地熱発電所が24カ所ある」と述べ、「大深度掘削による地熱開発が近隣の温泉源に影響を与える可能性は否定できない」（笹本会長）と強調した。
そのうえで、①地元（行政や温泉事業者）の合意②客観性が担保された相互の情報公開と第三者機関の創設③過剰採取防止の規制④継続的かつ広範囲にわたる環境モニタリングの徹底⑤被害を受けた温泉と温泉地の回復作業の明文化――という5つの条件を国や開発業者に求めていると、地熱開発に対する協会のスタンスを報告した。
さらに、「日本の温泉文化をユネスコ無形文化遺産に登録」推進事業については、「19年に鹿児島県・指宿温泉で開催した会員総会で登録推進が全会一致で決議された」とし、「ユネスコ登録までの道は長いが、早期の登録を目指す」と力を込めた。
来賓には環境省自然環境局温泉地保護利用推進室の北橋義明室長をはじめ、伊原木隆太岡山県知事、太田昇真庭市長らが出席した。
今年度は、日本の温泉文化をユネスコ無形文化遺産登録推進に加え、入浴エチケットポスター販売による入湯客のマナー向上や、温泉モニタリング装置開発普及への協力、レジオネラ属菌対策と温泉に関わる新しい課題の検討――などに取り組む。
24年度の会員総会は宮城県仙台市の秋保温泉での開催が決まった。
総会後には、温泉文化シンポジウムが開かれた。高崎商科大学特任教授の熊倉浩靖氏がコーディネーターを務め、パネリストには、古林裕久氏（プチホテルゆばらリゾート）、鈴木治彦氏（奥津荘）、金井啓修氏（陶泉御所坊）、佐藤和志氏（乳頭温泉郷鶴の湯温泉）の4氏が登壇。各温泉地に古くから継承されている文化や、今後の課題などを語り合った。
夕刻からは、湯原国際観光ホテル菊之湯で情報交換会を開いた。
翌6月26日（月）は、「第37回湯原温泉露天風呂の日」として、温泉之祖神参拝や、露天風呂（砂湯）の大掃除、お湯取りの儀、温泉感謝の集いなど、神事やイベントも行われた。
