JAL×JTB、サステナビリティ学ぶ教育プログラムを共同開発
2023年12月14日（木）配信
日本航空（JAL、赤坂祐二社長）とJTB（山北栄二郎社長）は12月13日（水）、修学旅行で国際線を利用する教育団体を対象に、SAFをはじめとしたサステナビリティを学ぶ学校向け教育プログラムを共同開発し、2024年度から販売すると発表した。
SAFとは、持続可能な航空燃料のこと。原料の生産・調達から製造、輸送、燃焼までのライフサイクルで、従来のジェット燃料比でCO2排出量を平均80％削減できるとされている。
教育プログラムでは、修学旅行前の「旅マエ」にSAFなど脱炭素に関する基礎知識を習得できるJALとJTBの特別講義を実施。「旅ナカ」では、修学旅行で搭乗する航空機から排出される二酸化炭素の一部をSAFにより削減し、帰国後の「旅アト」に、学校へ削減に寄与したことを示す証書を付与される。
両社は、2050年までにCO2排出量実質ゼロの目標を掲げ、JALでは省燃費機材への更新、運航の工夫、SAFの活用などの取り組みを推進。JTBグループでは、CO2削減に貢献するサービス「CO2ゼロ旅行」「CO2ゼロMICE」を推進している。
ツーリズム産業におけるサステナビリティを推進している両社が、双方が持つ知見を生かし、旅行を通じて持続可能な社会の実現と、そのための環境維持・創出を学生たちに伝え、サステナビリティへの意識の醸成をはかることに合意し、共同開発を行うと決めた。
これにより、将来を担う学生が2050年カーボンニュートラルを実現するため、自ら考え行動につなげる機会を提供することで、サステナビリティ推進の取り組みを支援していくとしている。
