バリアフリーの事例紹介、東京で研修会開く（バリアフリー旅行ネットワーク）

　バリアフリー旅行ネットワーク（平森良典代表理事）は昨年12月10日、東京都内で「第6回バリアフリー旅行研修会IN東京」を開いた。同研修会は2部構成で行われ、第1部では富士レークホテル代表取締役社長の井出泰済氏による「バリアフリー旅行事業の〝高収益化実現〟について」、同ネットワーク代表理事の平森良典氏による「ユニバーサルツーリズムの市場とその取り組み事例」についてプレゼンテーションが行われた。

　富士レークホテルでは1999年に一部屋を改造し、ユニバーサルデザインルームを整備。2008年には23室にまで拡張した。当時は従業員たちが「ユニバーサルツーリズム」に対してスムーズに取り組んでもらえるか不安を抱いていたが、同ホテルは1983（昭和58）年から、精神障がい者の雇用を行っており、職場内にユニバーサル意識が根付いていたことから、抵抗なく導入することができたという。

　導入から約10年間は同ルームの稼働率は50％未満と伸び悩んでいたが、2011年に「第10回内閣府バリアフリー・ユニバーサルデザイン推進功労者表彰」において優良賞を受賞したことで転機が訪れ、現在の同ルームの稼働率は71％となっている。　

　井出氏は独自の統計から同ルームを利用した宿泊者のリーピーター率は46・4％と一般宿泊者（16・2％）の約2・8倍にのぼると報告。また、同ホテルは、ホームページなどで利用客に向けてバリアフリー情報を詳細に示す「情報の見える化」に取り組んでおり、「ユニバーサルデザインの導入には非常に手間ひまがかかる。何よりも一つひとつにおいて従業員の理解が必要である」と語った。

　続いて行われた平森氏によるプレゼンテーションでは、冒頭、誰もが安心して外出・国内外旅行を楽しむためには「三位一体（観光・福祉・医療）」の連携が必要になるとし、顧客の声をどれだけ吸収できるかが課題になると述べた。

　その後、さまざまな障がい者や高齢者が、旅行に行くうえで困っていることに対するサポート事例がいくつか紹介された。平森氏は広島県の安芸グランドホテルでは、バリアフリー情報の〝見える化〟として、写真を用いて館内のバリアフリー情報を提供する「フレンドリーMAP」を作成していることを報告し、「それぞれが抱える困りごとがしっかりと〝見える化〟されているかが重要。モノよりも人の連携が必要になる」と伝えた。

　旅行会社や宿泊施設、運輸会社、観光施設のそれぞれができる情報の見える化については、「得意分野の取り扱いの見える化（旅行会社）」「宿生活移動導線の見える化（宿泊施設）」「車両の利用する場所の見える化（運輸会社）」「施設移動導線の見える化（観光施設）」を挙げ、すべてにおいてホームページ上に写真とコメントを入れることが、情報の見える化においては重要だと訴えた。