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「レジャー白書2024」発行 23年の余暇関連市場規模は前年比13・4%増の71兆2140億円に

2024年10月31日
編集部:増田 剛

2024年10月31日(木) 配信

 日本生産性本部(前田和敬理事長)は10月31日(木)、「レジャー白書2024」を発行した。

 これによると、2023年の余暇関連市場規模は前年比13・4%増の71兆2140億円と大きく拡大し、コロナ禍前の19年比では98・5%の水準まで回復した。

10月29日(火)に開いた概要説明会で、桜美林大学教授の山口有次氏

 とくに観光・行楽部門は、国内旅行需要の高まりにインバウンド効果が加わり、ホテルや遊園地、レジャーランドが急速に回復したことで同32・1%増と好調だった。桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授は、余暇関連市場が拡大した要因の一つに「全般的に値上げが進行し単価が上がったことも大きく寄与した」との見方を示した。

 コロナ禍前から続くコンテンツ配信(有料動画配信サービス、音楽配信、電子出版)は、伸び率は落ち着いたものの堅調を維持している。

 余暇参加人口の1位は、国内観光旅行の4740万人で2年連続のトップとなった。2位は外食(日常的なものは除く)の3820万人で前年の4位から上昇した。3位は、前年2位だった動画鑑賞(レンタル、配信含む)で3600万人の順。

日本生産性本部の長田亮主任研究員

 また、仕事と余暇のどちらを重視するかについての調査では、「余暇」重視が65・7%を占め、主任研究員の長田亮氏は「余暇重視派が09年以降概ね増加傾向にある」と説明した。

 余暇関連市場における全般的な傾向として、山口教授は「コスパやタイパを求める一方で、推し活のためにはお金も時間も惜しまない傾向は強くなっている」とし、「その関連消費は、商品購入やサービス利用まで総合的に取り込み、生活の一部に入り込んでいる」と分析している。

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