「クルーズの知識を深め、旅行市場のトレンドに」 JOTCウェビナー2024（JATA）
2024年11月25日（月） 配信
日本旅行業協会（JATA、髙橋広行会長）のアウトバウンド促進協議会（JOTC、酒井淳会長）は11月20（水）～22日（金）、26（火）～28日（木）の6日間、第3回JOTC Webnars2024を開く。同ウェビナーは、会員旅行会社にとって有益な情報提供や教育研修の場を提供することを目的に実施している。今回は新たに「クルーズ」をテーマの1つに取り上げた。
11月20日（水）には、JOTCクルーズ旅行推進部会の松浦賢太郎部会長（代表＝クルーズのゆたか倶楽部）が、「クルーズ旅行全般のご案内」として、クルーズ旅行商品を取り巻く状況や販売知識について概要を説明した。
松浦部会長は、クルーズを販売している旅行会社は、JATA加盟の旅行業者1150社のうちわずか数％で、クルーズ元年といわれている1989年から大きな変動がないことを説明。他国のクルーズ人口は増えたにもかかわらず、日本のクルーズ人口は30年間横ばいで、23年の年間値は19万6000人だった。
そのようななか、日本籍船の新造船が相次いでデビューを控え、長年の2隻体制から8隻体制になる。
このことから、日本のクルーズ人口増加予測によると、29年には100万～150万人まで増えることが見込まれる。
また、日本のクルーズ市場は年間延べ35万人が利用し、平均単価が15万円であることから、500～600億円のマーケットである。さらに、一度クルーズに参加すると9割以上の人が別のクルーズに参加するため、高リピート商材であることが知られている。
松浦部会長は、「今こそクルーズを取り扱うチャンスが到来したと言っていい。これを機にクルーズの知識を深め、苦手意識を克服してほしい」と力を込めた。
クルーズ商品を販売する際に気を付けてほしいこととして、「船酔い」「ドレスコード」「退屈」のクルーズ3大不安の説明をやめることを強調した。
さらに、船旅特有の魅力を売り物にせず、あくまでお客の希望に沿ったカタチで、「デスティネーション」「宿泊施設のクオリティ」「アクティビティ」などの魅力を伝えることを勧めた。
「日本の旅行市場はトレンドに敏感なので、流行の波に乗ればクルーズも大きなブームになる。クルーズを販売する旅行会社が増えれば、需要も増える。ぜひ検討を」と呼び掛けた。
