温泉地の活性化支援へ 21温泉地に2100万円寄付（バスクリン）
2024年11月29日（金） 配信
バスクリン（三枚堂正悟社長、東京都千代田区）は11月20日（水）、日本の名湯応援プロジェクトの一環として、全国21温泉地が掲げる温泉地活性化に向けた「アクションプラン」に活用してもらうため、各温泉地に総額2100万円の寄付を行った（1温泉地当たり100万円）。
同社は2021年から、コロナ禍の影響で観光客の減少や経営環境の変化を受けた温泉地の活性化と支援を目的に、温泉タイプ入浴剤「日本の名湯」シリーズの売上の一部から寄付を実施する「日本の名湯」応援PJを続けてきた。
21年8月～23年8月まで集めた寄付金の総額は、5711万9566円。
同社は、「温泉地の活性化や課題解決に向けて、今後も温泉地と一体となり、さまざまな支援を続けていく」とした。
寄付を行った「日本の名湯」公認団体・温泉地は次の通り。
▽十勝川温泉旅館協同組合（北海道）
▽登別国際観光コンベンション協会（北海道）
▽蔦温泉旅館（青森県）
▽乳頭温泉郷協同組合（秋田県）
▽鳴子温泉郷観光協会（宮城県）
▽福島県・金山町
▽塩原温泉観光協会（栃木県）
▽熱海市観光協会（静岡県）
▽伊豆市観光協会修善寺支部（静岡県）
▽野沢会（長野県）
▽木曽おんたけ観光局（長野県）
▽山代温泉観光協会（石川県）
▽濁河温泉管理組合（岐阜県）
▽奥飛騨温泉郷観光協会（岐阜県）
▽龍神温泉協会（和歌山県）
▽湯原町旅館協同組合（岡山県）
▽道後温泉旅館協同組合（愛媛県）
▽嬉野温泉観光協会（佐賀県）
▽別府市旅館ホテル組合連合会（大分県）
▽九州アルプス商工会／長湯温泉観光協会（大分県）
▽黒川温泉観光旅館協同組合（熊本県）
