23年度国内修旅は中学95％実施 新学習指導要領による変化26％が「ある」 日修協調べ
2024年12月25日（水） 配信
日本修学旅行協会（竹内秀一理事長）が12月1日（火）に発行した、2023年度版教育旅行年報「データブック」によると、23年度の中学校における国内への修学旅行の実施率は94.9％、高等学校は94.1％だった。探究的な学習の実施などが盛り込まれた新学習指導要領の施行を踏まえて尋ねた「今後の実施方法に影響や変化はあるか」では、中学校の25.7％、高等学校の31.8％が「ある」と答えた。
調査は中学校の1038校と高等学校の1123校から回答を得た。
旅行先は京都（24.2％）がトップ。以降は奈良（18.7％）、東京（8.7％）、大阪（同）、千葉（5.8％）と続いた。
実施時期では、5月が313件で最多。次いで6月の167件、4月の105件、9月の102件だった。
高等学校で最も多かった旅行先は沖縄（12.8％）。続いて大阪（12.7％）、京都（10.9％）、東京（9.6％）、千葉（8.5％）。
実施時期は、10月が265件で最多。以降は11月の261件、12月の247件、1月の83件の順。
新学習指導要領の施行を踏まえた具体的変化について、中学校は探求型プログラムの実施が94件で最多。以降は平和教育・平和学習を取り入れる（81件）、SDGｓをテーマとしたプログラムの実施（61件）キャリア教育の要素を取り入れる（58件）、異文化体験・英語学習を取り入れる（40件）と続いた。
高校では、「平和教育・平和学習を取り入れる」が115件で最も多かった。次いで、異文化体験・英語学習を取り入れる（111件）、探究型プログラムの実施（103件）、アクティビティ・スポーツ体験を取り入れる（87件）と続いた。
