売上高が過去最高に、北陸地区の販売額大幅増（JTB連結）

　JTB（髙橋広行社長）は5月27日、2015年度通期（15年4月―16年3月）連結決算を発表した。売上高は前年度比1・5％増の1兆3437億円となり過去最高を記録した。営業利益は同45・1％増の161億4700万円、経常利益は同19・6％増の223億5300万円、当期純利益は、前期にサンルート売却にともなう売却益66億円が発生しているため、同14・7％減の125億7900万円となった。

　旅行事業を取り巻く市場環境は、3月の北陸新幹線の開業や、6年ぶりとなる9月の大型連休などの影響により、国内個人旅行・法人営業が好調に推移した。その一方で、海外旅行は円安基調や国際情勢不安などの影響から、3年連続で低調となった。

　国内旅行部門の売上高は同5・0％増の6046億5100万円。個人・グループ旅行は、商品改革を進めてきた国内パッケージツアー「エースJTB」の15年度取扱額が過去最高となった。早期申し込みの促進や、着地型コンテンツを組み込んだ商品の販売が取扱額の増加に寄与したとみられる。方面別では北陸・関西・沖縄が引き続き好調に推移しており、とくに新幹線開業効果が根強い北陸地域で、下期に「日本の旬　北陸」キャンペーンなどを行った結果、北陸地区の販売額が大幅に増加した。法人営業は、企業のインセンティブツアーやMICE、職場旅行の需要拡大により好調に推移した。

　海外旅行の売上高は同9・0％減の4804億1400万円。個人・グループ旅行は、円安や国際情勢不安の影響により、引き続き低調となっている。一方でそのなかでも比較的需要が堅調なFIT市場で、フライトやホテルを自由に組み合わせることができるパッケージツアー「エアホ」の設定数を大幅に増加。その結果、FIT市場は前年並みに推移した。

　訪日旅行の売上高は同39・6％増の668億円。訪日個人旅行者向けのWeb販売の強化や、訪日個人旅行者向けと、国内向けの宿泊仕入を一元化し商品を拡大。その結果、前期を上回り好調に推移した。

　同日の記者発表に出席した髙橋社長は今年度からスタートする中期経営計画「躍進2018計画」について、「仕入を制する者が、営業を制する」とし、訪日観光客の増加などにともない仕入環境が変化しているなかで、買取やチャーターを含めリスクテイク型の仕入れを強化していくと報告。また、東北に訪日観光客を誘客するため、紅葉や雪など魅力的な観光素材のPRも行っていく。

　16年度の見通しは、売上高が同2・7％増の1兆3800億円、営業利益が同23・9％増の200億円、純利益が同14・1％減の108億円。