〈旬刊旅行新聞1月1日号コラム〉変化著しい観光業界　2018年は“疾走感”溢れる1年に

2018年1月3日（水） 配信

　2018年は国際的に大きなスポーツイベントが開催される年だ。2―3月は韓国の平昌で冬季オリンピック・パラリンピック、6月にはサッカー・ワールドカップロシア大会が開かれる。7月には米国・サンフランシスコで7人制ラグビーのワールドカップも行われる。

　国内を見ると、明治維新から150年の節目に当たり、佐賀では「肥前佐賀幕末維新博覧会」、鹿児島では「かごしま明治維新博」なども予定されている。ＮＨＫ大河ドラマは「西郷どん（せごどん）」を放映し、鹿児島をはじめ、明治維新との関わりの深い地域では、大きな盛り上がりを見せそうだ。

　本紙1面でも登場しているが、29回目を迎える「全国旅館おかみの集い」（全国女将サミット）は7月4日に、鹿児島市内の城山観光ホテルで開催が決まった。有村青子女将（指宿シーサイドホテル）と下竹原成美女将（指宿白水館）の2人の運営委員長を中心に、今後、大会テーマやプログラムを決めていく。今年多くの旅館女将が鹿児島を訪れることになるだろう。

　そのほかにも、北海道命名150年、東京タワー開業60周年、東京ディズニーリゾート開業35周年、瀬戸大橋開通30周年なども節目を迎え、全国各地で観光業界に追い風となりそうだ。

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　ＪＴＢの2018年の旅行動向見通しが発表された。年末が近づくと、毎年このＪＴＢの調査を楽しみにしている。来るべき年の観光に関わるイベントスケジュールがおおよそ網羅されているし、ゴールデンウイークや3連休など休日の日並びや、その影響についても分かりやすく予想している。観光に関するさまざまな調査が行われているが、旅行動向調査はやはり、地に根を張った旅行会社がまとめたものが信頼できる。同調査では、18年の国内旅行人数は前年比1・8％増の3億1120万人、海外旅行人数は同1・7％増の1820万人、訪日外国人旅行者数は同12・3％増の3200万人と予想。国内、海外、訪日旅行のいずれもプラスで推移するとみている。

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　18年は観光業界の枠組みが大きく変わる年でもある。6月15日に住宅宿泊事業法（民泊新法）が施行される。とりわけ旅館やホテルなど宿泊施設にとっては、大きな転換期となる。民泊という新たなカテゴリーが法律によって規定され、運用される。宿泊施設の経営者が長年培ってきた宿泊業のノウハウを生かしながら、これまで掬えなかった層の受け皿になることも可能だ。伝統ある旅館を維持しながら、新しい時代の市場ニーズに適応していくことで、チャンスが生まれるかもしれない。

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　民泊もそうだが、ライドシェアなど新たなビジネスモデルがやってきて、観光業界は国際化の大波に揺られている。

　決済サービスも激変するはずだ。銀行口座からアプリにチャージした電子マネーが主流になり、現金はおろか、カードレス化が急速に進むだろう。スマートフォンアプリに表示される2次元コード（ＱＲコード）をレジ端末で読み取るだけになる。これら最先端サービスをいち早く取り入れることも大事だ。宿泊施設の客室に備える無料スマートフォン「ｈａｎｄｙ」も瞬く間に普及し、標準装備へと近づいている。ＡＩ（人工知能）との共存社会も近い。

　18年の観光業界は、変化著しく疾走感溢れる1年になりそうだ。

（編集長・増田　剛）