無秩序な地熱開発反対、ヘルスツーリズムにも対応（日本温泉協会）

　日本温泉協会（滝多賀男、1558会員）は6月22日、福島県・穴原温泉の匠のこころ吉川屋で2010年度会員総会を開いた。今回の総会には（1）無秩序な地熱開発反対（2）温泉の合理的利用（3）日本の温泉文化を守ろう――の3つのスローガンを掲げ、今後の事業運営の根幹としていく考え方を示した。

　滝会長は冒頭のあいさつで、「昨年は創立80周年記念事業の一環として、横浜市などで国際温泉会議を開き、世界12カ国から多数の参加があった。海外の温泉地を学ぶとともに日本の温泉文化を広く世界に発信できた」と述べ、温泉の価値が多方面で認識された成果を評価した。

　また、温泉排水問題への対応では、水質汚濁防止法排出基準への猶予として定められている暫定基準が6月30日で期限を迎えるなか、さらに3年間延長されたことを報告。「01年からほう素、ふっ素を含む排水の規制対象となっているが、すぐに基準を達成することが困難な業界。旅館などが導入可能な低廉な処理装置がないことなどを訴え、暫定基準の継続を環境省に要望。このほど13年6月まで3年間の延長が確定した。今後は、自治体の関与も含め地域で集約して処理する考え方も必要ではないか」と語った。

　地熱開発については、ＣＯ2削減に向けて、地熱開発に対する社会の関心が強まるなか、地熱開発による膨大な量の熱水や水蒸気を含む周辺温泉源への影響、環境破壊など極めて憂慮される問題を孕んでいるとの視点から、「既存の温泉に影響を及ぼす恐れのある地域での無秩序な地熱開発には反対していく」とし、協会として自然環境や温泉の保護を優先していく立場を明らかにした。今後も地熱対策委員会を中心に情報収集に努めていく。

　そのほか、観光地づくりの取り組みのなかでヘルスツーリズムへの期待が大きいため、滞在型温泉地づくりにも取り組む考えだ。

　今後の総会開催地については、11年度は山梨県甲府市の湯村温泉、12年度は長崎県雲仙市の雲仙温泉に決まった。