バブル後世代は“嫌消費”、第15回海外旅行動向シンポ（日本交通公社）

「若年層の減少止まれば上昇軌道」

　日本交通公社は7月23日、東京都千代田区の経団連会館で「えっ！海外旅行がカッコ悪い!?～今時の“ガールズ”意識とは～」をテーマに、第15回海外旅行動向シンポジウムを開いた。全体を通して若年層へのアプローチに焦点をあて、今後の海外市場を探った。

　第1部は、観光文化事業部主任研究員の黒須宏志氏が、「トレンドの転換点となるか、2010年!?」として、最新データから次の成長ステージを予測。そのなかで、「近年の海外旅行者数は高経験者層が回数を増やして支えている状態」とし、減少している低経験層の若者層が、増加するか下げ止まることで、「下降軌道」から「横ばい」か「上昇軌道」に軌道修正できるとした。

　また、09年の注目ポイントとして、20代女性の旅行者数が、第1四半期の世界同時不況の最中に反転してプラスになったことを紹介。「20代女性の3割減が市場低迷の要因だった。何をしても動かなかった層が、この時期に動くのかと驚いた」と本音を語った。これは親の世代の50代後半女性にも当てはまるため、「要素は外的要因だけでなく、マインドと結びついている」とした。

　今後5―10年は、若年層の下げ止まりやシニア層の着実な伸び、ローコストキャリア（LCC）を含む航空選択肢の拡大などのプラス要因を列挙。「長い目で見れば上昇軌道」と予想した。また、今年の年間旅行者予想値も上昇修正し、1690万人とした。

　第2部はジェイ・エム・アール生活総合研究所代表取締役の松田久一氏が「世代論から見えてきた“バブル後世代”の特徴」と題して講演。松田氏は、日本人の消費行動を7世代に分けて分析。学童期にバブル崩壊を経験した27―31歳までを「バブル後世代」と名付けている。

　この世代の特徴は“嫌消費”で消費の嫌な3Kに「車・家電・海外旅行」があるという。「バブル崩壊が横たわって消費につながらない。収入の低下以上に支出を抑えている。現在、商品を作っている40、50代とは価値観が真逆」と指摘した。

　そのうえで、攻略法として（バブル後世代の）「市場性を見極める」「対話する」「欲望に対応する」「ビジネスモデルを考え直す」「多世代チームで対応」の5つを挙げた。関心項目は、上の世代の車に対しバブル後世代は自転車、酒・ビールは缶コーヒー・水など日常生活の充実にあることから、旅行商品も「ちょっとしたお出かけの長距離化と捉えたほうがいい」と語った。

　第3部は東京ガールズコレクション（TGC）実行委員会チーフプロデューサーを務める永谷亜矢子氏が「ガールズマーケットの刺激策、教えます」と題して登壇した。

　そのなかで、平均年齢23・6歳の女性に行ったアンケートを紹介。旅に行く場合は、「目的から場所を選ぶのではなく、『行く場所』を決めてからそこで何をしようか考えているので、地域ブランディングが重要。情報は、有名人などのブログや口コミから得るので、女の子が憧れる人を起用するのが有効」とアドバイスした。