総会で地熱問題検討、被災地へ義援金100万円

　日本温泉協会は5月31日、東京都内で2011年度第1回理事会を開き、6月23日に山梨県・湯村温泉で開催する今年度総会にはかる議題の確認を行った。そのなかで、地熱対策特別委員会を中心に情報収集してきた地熱問題を会員提出議題として提出することなどを検討。滝多賀男会長は「タイミングが難しいという先生方のご指摘もいただいた。いずれにしても、総会の席で取り上げたい」と語った。

　地熱問題について、同協会は以前から無秩序な地熱開発が、自然環境や温泉に影響を及ぼすことを懸念して反対の意を示してきたが、昨年、国は地熱発電所設置許可の早期化と規制の柔軟化などを閣議決定。そうした動きを受けて、同協会は昨年度、地熱対策特別委員会を設置して資料収集や対応を検討した。

　しかし、3月に発生した東日本大震災による原子力発電所の事故で国の施策が再生可能エネルギー普及に傾斜していることなども考慮し、排熱利用など2次利用については認める内容も盛り込んだうえで、協会の地熱に対する方向性を総会で検討する予定だ。

　滝会長はあいさつのなかで東日本大震災について触れ、「震災後、被災地20カ所を回って、温泉を届けた。自衛隊の簡易施設での提供だったが、それでも喜んでいただけた。できることを続けていきたい」と述べた。また、協会としては100万円を義援金にあてることも報告した。

　一方、「地震後の変化はまだすべてをまとめてはいないが、温泉の量が増えた、温度が上がった、濁ったなど地域によりさまざまな影響があるようだ」と温泉への影響も不安視した。