キャンパーは前年比1・2％増の840万人に オートキャンプ白書2018
2018年7月11日（水） 配信
日本オートキャンプ協会（明瀬一裕会長）は7月11日（水）、東京都内で会見を開き、発行した「オートキャンプ白書2018」について説明した。17年度のオートキャンプ参加人口は前年と比べ1・2％増の840 万人、5年連続で増加している。冬季のキャンプ人口増が、後押しした格好だ。
明瀬会長は、「バブル期のような一過性のブームではなく、国民的なレジャーとして着実に浸透してきた。持続的に伸びていくはずだ」と、オートキャンプが時代にフィットしたスタイルで進化しているという考えを示した。同白書は下記ホームページより販売中。本記事では、会見の内容を中心に白書の概要を紹介する。
下記表をみると、1～3月、11月、12月と冬シーズンの利用が増加している。同協会では、ユーザー需要の多様化が原因だとみる。ヒアリングによると、雪景色などＳＮＳ映えするシーンを狙って冬のキャンプ場に訪れるユーザーや、キャンプ用品の多様化・品質向上が進むなか、その機能を実際に過酷な環境で試したいユーザーが多くいたという。
利用者の増加を受け、キャンプ用の売上も好調だ。同白書によると、2017年のターブ、テントの輸入金額はそれぞれ51億7千万円と78億4千万円。各々前年と比べ8～18％増加した。グランピング施設が急増していることもあり、高級な綿製テントの輸入量・金額とともに上昇傾向が続いている。
16年から、キャンプ場を利用する訪日外国人旅行者（インバウンド）が見受けられるようになった。より詳細な実態を把握するため、同白書では「1年間にキャンプ場を訪れた外国人利用者の数」を、各キャンプ場に訪ねている。 最も多かったのが1～10人（28・6％）、続いて11～20人（17・7％）と31～40人（11・8％）、21～30人（10・9％）という結果になった。受入体制では、キャンプ・道具や、場内案内での多言語、外国語のできるスタッフを配置するといった施策が多く、現段階では各キャンプ場で個別に工夫し、対応に当たっている状態だとした。
インバウンドの平均利用者数は1キャンプ場当たり57・2人。とくに台湾からのキャンパーが目立っている。都道府県別にみると、トップは北海道の352・6人。続く長崎県と島根県がそれぞれ281・6人、178・3人となった。東アジアに近いエリアに集中している。徐々に外国人キャンパーが増加傾向にある現状を受け、同協会では今年、日本政府観光局（ＪＮＴＯ）と協力し、オートキャンプを訪日旅行の目玉商品として売り出すとしている。
