宿泊旅行は34・6%に、1―3月実績、4―6月意向（日本観光振興協会短期観光動向調査）

　日本観光振興協会はこのほど、2013年度3月の短期観光動向調査の結果を発表した。これによると、1―3月期の宿泊旅行実施率は前年同期比3・5ポイント減の34・6％となった。国民1人当たりの宿泊旅行実施回数は、同0・09回減の平均0・51回。

　年代別の実績は、20代学生が前年同期の34・9％に比べ、今期は43・8％と大幅に上昇したが、40―50代の低下が大きかった。

　旅行目的地は関東と海外が低下。海外は震災以降、国内から海外へシフトした旅行需要の反動減が続いている。その他の地域も全体的に微減となったが、中部は0・4ポイント、沖縄は0・1ポイントの微増。

　目的地と地域間流動をみると、北海道（58・5％）や東北（47・2％）など多くのブロックで自ブロック内の旅行者比率が高くなった。甲信越、中部、沖縄への流入は関東ブロックからの割合が多いが、比率は低下。宿泊旅行の近距離化が進んだ結果となった。

　旅行の同伴者は家族が1・4ポイント減の31・9％。カップル・夫婦のみは0・3ポイント増の27・1％と微増。なかでも「子育て後夫婦」が12・9％と高かった。1人旅は女性が1・3ポイント減の6・8％で、全体は17・9％。

　また、1―3月期の旅行意向が実際にどの程度実現したのかを示す「実現率」は全体で82・6％。目的地別は東北と中部、関西、沖縄で100％を超えた。

　4―6月期の宿泊旅行意向は5・6ポイント減の42・2％、宿泊旅行予定回数は0・10回減の平均0・57回。男女・各年代別もポイントを下げたが、とくに40代が12・3ポイント減と低下が顕著だった。しかし、前年同期は震災1年後で旅行意向が大幅に回復したため、今期はその反動を考慮する必要があるとしている。また、景気回復への期待が高まっているが、宿泊旅行分野への回復には至っていない。

　旅行目的地はいずれも減少や前年並みで、とくに関東、関西、九州、海外が低下。目的地と地域間流動は、1―3月の実績とは反対に自ブロック内への旅行意向が減少。関東から四国、中部から九州など遠距離を希望する割合が増えた。一方で、北海道や沖縄は自ブロック内が大幅に増加し、二極化の傾向。

　旅行の同伴者は家族連れが0・7ポイント減の29・7％。カップル・夫婦のみは1・4ポイント増の32・2％と増加している。