訪日は大幅増見込む、JTB14年旅行動向

国内0・2％増、海外も回復へ

　JTBがこのほど発表した2014年の旅行動向見通しによると、1泊以上の国内旅行人数は前年比0・2%増の2億9150万人、海外旅行人数は同2・1%増の1780万人。また、訪日外国人数は同14・3%増の1180万人と、2013年に続いて国内、海外、訪日ともに13年を上回ると予測。とくに訪日外国人数は大幅に増加するとみる。

　14年は、4月からの消費増税前の駆け込み需要に期待がかかる。その後の反動により消費の停滞期が予測されるが、企業業績回復による後半の盛り返しが期待される。また、12年からの経済政策により、緩やかな円安基調が続くと予測され、訪日外国人数の増加への後押しになるとみる。

　消費増税による旅行支出の停滞の可能性については、同社が11月に実施した旅行動向アンケートから、増税後もシニア層の旅行意欲が底堅いとの結果が出た。

　国内旅行は、連休の日並びをみると週末3連休の回数が前年より1回減少。ゴールデンウイーク（GW）は前半3連休と後半4連休に分かれるため、比較的近場で動く人が多いと予想される。平均消費額は、消費増税や円安、原油高、旅行意欲の高いシニアを中心に、質の高い旅行を求める傾向などを背景に上昇する見込み。また、オリンピックに向けて開業される外資系高級ホテルでの過ごし方や、大型商業施設での都市型レジャーが注目される。

　海外旅行は、LCCを含めて航空座席数が増加傾向にあることや、近隣諸国との関係が13年より落ち着きつつあること、シニア層の旅行意欲が底堅いことにより13年からの回復を見込む。14年は羽田空港の国際線発着枠が6万回から9万回に増加し、またLCCの新規就航も増え、航空機利用が増えることが予想される。人気の旅行先をみると、ハワイや東南アジアのリゾートが人気となっており、暮らすように過ごす滞在型旅行への志向も高まっている。

　インバウンドは、12年から国際関係の悪化による中国からの観光客が大きく減少していたが、13年終盤には回復の兆しが見え始めた。円安傾向の継続に加え、富士山や和食の世界遺産登録など、日本への関心が高まっていることから、引き続き回復傾向とみる。韓国は、震災後からの回復が遅れていたが、13年には震災前のレベルまで戻り、14年も前年並み。欧米からの訪日も経済の回復と共に増加している。東南アジアは13年のビザ免除・緩和効果ほどではないが、引き続き増加すると予測される。